建設業界の働きやすい企業ランキング

1位：竹中工務店（3.36点）
～慶長15年創業。400年以上の歴史を持つ～

「あべのハルカス」などのプロジェクトを手がけてきた「竹中工務店」は、ICTを活用して生産性向上を目指す「竹中スマートワーク」を2014年から推進。現場での利便性とセキュリティ向上のため、2018年1月からは顔認証によるPCログオン認証システムを導入した。2019 年の年間平均有休取得率55％以上、2020年までに男性従業員の育休取得者を2017年比で倍増などの目標を掲げている。

「（仕事の面白味、やりがいについて）担当した物件が完成して、後世に残るところ。サブコンも幅広く抱えており、さまざまな工事現場で非常に多様な建設現場を経験することができる。完成した物件を、作品ととらえ愛着をもって仕事ができる。顧客の思いを形にすることを非常に大事にとらえており、顧客からも感謝の気持ちを示されることが多い」
（土木設計　30代後半　男性　年収700万円）

「非常にやりがいがあり、素晴らしい会社であり　報酬形態についても満足していた。優秀な人間も多く、人間的な成長を得るためには非常に良い職場である。女性に対してもキャリアの扉が開かれていることも特徴のひとつであるといえる」
（コンサルティング営業　30代前半　男性　年収450万円）

2位：鹿島建設（3.21点）
～巨大な鹿島グループの強みを活かし事業領域の拡大へ～

1840年に創業し、163の子会社と71の関連会社を国内外に持つ「鹿島建設」。2017年4月に「鹿島働き方改革」を開始し、休日が少ないとされる建設業界の現状を打破すべく、特殊な例を除き2021年度末までに週休2日実施率を100％とする目標を掲げている。時間単位年休、勤務間インターバル制度、在宅勤務制度などについても、2018年度中の導入を目指す。

「（報酬について）とても満足していた。20代の建設業のなかではかなり貰えていたほうではないだろうか。上場企業のなかではかなり高水準であることは間違いない」
（建築・設備関連職　20代前半　男性　年収500万円）

「会社が所持している厚生施設を格安で使用できるのは良い。また、地方であれば1万円程度の負担で寮や借り上げのアパート（光熱費支給）に住むことができる」
（管理関連職　30代前半　男性　年収720万円）

大林組「家賃補助がかなり出るため、所帯を持つ若手は非常に助かっている」

3位：大林組（3.08点）
～売上高ゼネコントップクラス。4年連続で最高額更新～

再生可能エネルギー創出事業、宇宙エレベーター建設構想、シリコンバレーでの最先端技術の研究開発拠点開設など、積極的な取り組みが目を引く「大林組」。半日単位の有給休暇制度といった各種制度の利用促進やノー残業デーの実施など、労働時間の削減に注力。2018年度からは4週間に8日休む「4週8休」を全現場で行っているほか、テレワーク制度や積立保存休暇制度の整備などを進めている。

「インフラ事業ということで、社会貢献性は他の業種と比較しても段違いに高いと思う。やりがいはあると考える。また、自分が携わった建物がテレビなどのマスコミで注目され、有名になるとやってよかったと感じる」
（法人営業　20代前半　男性　年収300万円）

「家賃補助がかなり出るため、所帯を持つ若手は非常に助かっている。転勤が多いことを前提としているからだと思われるが、ゼネコンのなかでも手厚いほうのようだ」
（施工管理　30代前半　男性　年収850万円）

4位：清水建設（3.04点）
～「深海未来都市構想」も～

歌舞伎座の改修工事などを手がけてきた「清水建設」。井上社長は、2017年に作られた日建連の「週休二日推進本部」の本部長にも就任している。労働日数が減ることによる賃金減少が問題になる中、業界に先駆けて改善策を実施。2018年5月から、取引先の1次協力企業が4週8休（完全週休2日）を実施した場合、労務費に対し10％（4週7休の場合は5％）を加算する取り組みを行っている。

「以前に比べて、残業抑制を積極的に行うようになった（2015年度に関する投稿）。繁忙期には、残業せざるを得ない状況になるが、積極的に外注事務所のアウトソーシングに出していて、さすがは大企業だと思った。休日も多く、有休も取りにくい雰囲気ではない」
（CADオペレーター　30代後半　女性　年収400万円）

「一般的によく言われていますが、やはり社会インフラを構築し『地図に残る』仕事となることは技術系の社員ではなくても、大きな達成感が得られると思います。事務系社員でも、現場勤務・営業であれば、顧客やその作品(構築物)を通して、社会に貢献していることをより身近に感じることができると思います」
（管理関連職　20代後半　男性　正社員　年収850万円）

5位：大成建設（3.01点）
～都市再開発の経験が武器。大プロジェクトや海外インフラ輸出を推進～

国内再開発案件の約20％に関わってきた経験が強み。休暇に関しては、リバイバル休暇や勤続年数に応じたリフレッシュ休暇などを用意。また、第5世代移動通信システム（5G）を活用した建設機械の遠隔操作に関する検証実験等をソフトバンクとともに実施。2020年以降に建設現場で活用できる状態を目指しており、建設業界の人材不足や長時間労働改善につながる取り組みを行っている。

「大きなプロジェクトに関与できる。インフラを整備し、社会の役に立てる喜びを感じることができる。特に2020年の東京五輪に向け建設需要が増加しており、やりがいが増している。そのほかにも、PFI方式による施設の整備、維持管理といった新たなプロジェクト推進方式にも関与し、知識を習得できる」
（財務・会計関連職　男性　30代後半　男性　年収850万円）

「土木健康保険組合の制度が充実しており使いやすい。福利厚生として特筆すべきものはないが手厚い保険制度など十分に評価でき安心して働くことができると思う。不満を感じたことはなく、大手企業ならではの質」
（技術関連職　20代後半　男性　年収630万円）