「フレックスタイムの時間が広く、最も早いと6時から勤務することが可能」（ルートセールス／20代後半／男性／正社員／年収590万円）
「部署にもよりますが、出勤時間はフレックスです。通勤ラッシュや満員電車を避けることができます」（サポートエンジニア／40代前半／男性／正社員／年収800万円）

フレックスタイム制度を導入すれば、労働時間を労働者が自由に決められる。早い話が、必ずしも1日に8時間労働しなくても問題はない。ただその場合は、どこかで勤務時間を調整する必要がある。

つまり、会社側が設けた“コアタイム”と呼ばれる「必ず就業する時間帯」以外であれば、密集、密接を避けて働くことができる。

「入社1年目は例外」という企業も

「働き方改革の影響で、フレックス勤務を導入しました。しかし人手不足もあり誰かがフレックスを使うと、そのしわ寄せが他の社員にきてしまっているのが現状」（物流サービス／30代前半／男性／正社員／年収600万円）
「フレックスタイム制なので、勤務時間は基本的に自由です。でも入社1年目は9時出社が必須で、20時までに退社するよう指導されます」（法人営業／20代前半／女性／正社員／年収450万円）
「フレックスの活用を勧められるが、携帯が鳴れば対応せざるを得ないので、そこが難点」（ルートセールス／30代前半／男性／契約社員／年収460万円）

フレックスタイム制度が、メリット尽くしという訳ではないようだ。職種によっては、従業員の空きを作らないためのシフトを工夫する必要がある。また、新人が同制度を活用できるかどうかの判断や、担当者不在時の動線なども詰めておきたいところだ。

フレックスタイム制度を社内で導入する際、前提となるのが就業規則の変更だ。これを踏まえた上で、コアタイムやシフト調整などの問題をクリアできれば、有力な感染対策になりえるのではないだろうか。【参照元：キャリコネ】