社長はパソコンやスマホを扱いこなせないこともあり、テレワークを好んでいない。しかもそれを口実に、地方勤務の営業社員を本社がある都心まで呼びつけている。ところが肝心の本社は、新型コロナに対して「何の感染予防もしていない」という。女性は、

「社員が感染しても構わないという扱いに失望しっぱなし。転職が頭をよぎる」

と呆れている。

メーカー系勤務の50代女性も経営陣の考えに難色を示す。女性の会社では、在宅ワークでも特に問題はなかった。しかし経営陣および上司のITレテラシーが低いために、在宅ワークが認められないという。

「彼らはやる気がないのか、日報を送っているにも関わらず読みもしない状況です。彼らの意識が変わらない限り、在宅ワークの実現も皆無でしょう。満員電車が不安です」

流通・小売系の会社でパート勤務をする30代女性は、危機意識がない正社員に不満を募らせる。依然として感染拡大が続くなか「パート以上の立場である正社員が『コロナは風邪と一緒』」と発言したことで、女性は驚いたという。また会社についても、

「現在も在宅ワークの人は一部います。しかし出勤者の方に、どうしても負担がいってしまっているように感じます。会社は、その評価や一定の対応をするべきなのに無視状態です」

と残念な思いをにじませている。

「在宅ワーク継続中」という実績が欲しいだけの会社も

サービス系勤務の30代女性は、今までの投稿と一線を画す。女性の会社でも緊急事態宣言の解除後に通常出社へと戻っている。それまでのテレワークも引き続き取り入れる方針だ。しかしあることから、本来は業務が軽減されていたテレワークが足かせになっているという。

「会社としては『在宅ワークを継続して取り入れています』という実績がほしいようです。とにかく『週に数日は在宅ワークするように』と圧力をかけてきます。それなのに在宅ワークを希望する場合は、その都度、在宅ワークの申請書と報告書の提出が決まり、かえって負担が重くなりました」

また報告書を提出する際は、「在宅ワークが出社するよりも、こんなに業務が進みました！」といった成果も添えることになったという。女性は「おかげで通常出社以上の物を求められるようになった。在宅ワークの業務量が増えて割に合わない」と不満を漏らしている。

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