兵庫県の女性はサービス系の企業に勤務しており、年収330万円を得ている。「田舎住まいなので基本的に外食もしません。貯金は毎月できています」という。その一方で、
「旅行も、近場かつ国内限定で年1回なら行けます。でも、外食の頻度を上げたり、自炊に少しお金をかけたりするだけで余裕はなくなります」
とも書いている。
長野県のメーカーで働く年収300万円の男性は「率直に厳しい。節約しないと人並みの生活はできない」と打ち明けている。日頃の食生活について「自炊が大半。スーパーの惣菜は値引き品しか買えない」と語り、節約生活を余儀なくされているようだ。
「結婚はできても、子どもに満足な生活をさせられない」
住んでいる地域が都市部か、郊外かでも生活水準に大きな差が生じると考える人もいる。都内在住の個人事業主の男性は年収300万円だが「世帯年収が同じでも、住んでいる地域や家族の人数で生活に対する満足度が変わるので、国にはそこを考えてほしい」と訴える。自身の生活状況は「まったく問題ない」というが、男性には将来への不安がある。
「正直、結婚はしたいと思っている。だが現在の年収では、結婚はできても子どもを養うお金がない。子どもに満足な生活をさせられず、不幸にさせてしまうかもしれない」
このような不安から、男性は地方自治体などが主催する婚活パーティーを引き合いに出し「婚活パーティーの活動やシステムを国が運営すべき」と自身の考えを提案する。
「婚活パーティーへの参加を希望する人には、年収に応じて参加料を無料にする仕組みを作ってみてはどうだろうか。結婚をする人や子どもも増えていくのでは」
さらに男性は「老後は貯金不足で住居の審査に落ちないか不安。国には高齢者になっても安心して賃貸を借りられたり、心配いらずの生活が送れたりする政策を考えてほしい」
とも語り、将来を考えると不安の種が尽きないようだ。
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