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高級スーパーで買い物できても”余裕はない”
厚労省の2019年国民生活基礎調査によると、世帯主が30代の平均世帯年収は614.8万円。では平均の倍以上となる、世帯年収1500万円の30代はどのような生活をしているのだろうか。
専門コンサル系の会社に勤務の都内在住30代既婚女性は、キャリコネニュースに「クイーンズ伊勢丹で食品を買っている」という声を寄せている。クイーンズ伊勢丹といえば、ハイグレードな食材が並ぶことで有名なスーパーマーケットだ。愛用スーパーの情報ひとつで、女性がゆとりある生活を送っていることが伺える。
ほかの「30代で世帯年収1500万円の人々の生活感」も見ていこう。(文:鹿賀大資)
「子どもが多いと医療費や学費もそれなりにかかるので、私立進学は考えられません」
都内在住の男性は、専門コンサル系の仕事で年収1500万円を得ている。以前は結婚をしていたが、現在は単身で都心に購入したマンションに暮らす。「買い物はそれほど価格を気にしない」と日常生活に不満はないものの、周りにいる生活水準の高い人々と比べ「上を見ればきりがない」と続ける。
「欲しいものをすべて気兼ねなく買えるほど裕福とは言えない。世間一般における高所得層は、年収2000万円以上のイメージ。最低でもそれくらい稼がないと、余裕のある生活は送れない印象」
神奈川県の女性は、夫婦共働きで世帯年収1500万円だ。自身はメーカー企業で働きつつ、3人の未就学児を育てている。
「子どもたちには、音楽系の習い事をさせています。食費を切り詰めることもありません。オーガニックの食材宅配サービスを利用しており、忙しい中でも食育に気を遣えて満足です」
と日々の暮らしに不自由はないように見える。一方で、
「所得制限により行政支援を満足に受けられません。保育料が最大限度額であったり、児童手当が満額もらえなかったり。小児医療費の助成もない状況です。子どもが多いと医療費や学費もそれなりにかかるので、私立進学は考えられません」
と不満もあるようだ。
「気をつけないと、いつかカード破産しそうで怖い」
徳島県の女性は「個人事業主だが税金が高い。税金用の貯金口座を作ってある」という。世帯年収は1500万円で、現在は夫婦のみで暮らしている。個人事業主という収入が不安定な仕事柄、万一の状況も想定し「貯金は必要不可欠。あまり贅沢はできない」と明かす。その反面、
「ふるさと納税はパーッと使えるので、返礼品選びが非常に楽しい。貧困時代もあったが、当時に比べ金銭感覚が狂ってきている自覚もある。気をつけないと、いつかカード破産しそうで怖い」
ともコメントしている。
※キャリコネニュースでは引き続き【読者投稿】現在の世帯年収についての不満や「ソシャゲ廃人経験者」に関するアンケートを募集しています。
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