流通・小売系に勤める静岡県の20代男性は、収入の内訳について綴る。手取りは約36万円。給料から約10万円（所得税・住民税・年金・社会保険）が引かれた額だ。そこから必要費を払えば、「手元に残るのは20万円ほど」だという。男性は「寝る間も惜しんで働いているのに、これでは報われない」と漏らしている。

三重県の商社系企業で働く40代女性は「少しだけ貯金ができる程度」といい、「生活は楽とは言えない」という。さらに「教育費がかさみすぎて、何をもって楽と言うのか？」と憤慨気味だ。贅沢だと思う外食の定番については「回るお寿司屋さんです」と述べている。

埼玉県の50代男性の生活ぶりは質素だ。自身はサービス系の会社員で、妻はパートをしている。今の暮らしについては「何とか不便を感じない程度の生活です」という。ただ「何も考えないで買える程ではない」とも綴る。実際にスーパーなどに買い物に行った際は「割引シールが貼られてから買っています」とのことだ。

大阪府で公務員をする30代男性も切実だ。現在は単身世帯だが、離婚後の養育費の負担が大きいという。

「子ども2人分で月7万円です。税金は控除もなく満額、年金や保険料もガッツリ持っていかれます。家賃などの固定費を払うと、基本給は5万円ほどしか残りません」

男性は続けて「手当てがなければ、生活もままならないです」と綴っている。

「あまり値段にこだわらず買える点にも満足しています」

一方、世帯年収600～800万円の生活に、ゆとりを感じている人もいるようだ。北海道の50代女性は「住宅ローンも終わり、子どもも大学を卒業しました。そこそこ余裕です」という。女性が事務・管理職の短時間パートで、世帯年収の割合は正社員である夫が大半を占めているといい、「主人は稼いでいますが、残業が月20時間未満と少ない方です」という。

「それもあってか、夫婦ともにあまり疲労を感じていません。スーパーで買い物をする際、あまり値段にこだわらず買える点にも満足しています」

という女性でも「貯蓄のスピードがあまり早くないです」と不満を漏らしている。

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