女性は、流通・小売系の会社で週20時間のパート勤務。額面で年収1100万円という夫は現在、単身赴任中だ。大学生の長男も下宿中のため、実施的に三重生活になる。女性は「まるっきり余裕がありません」という。

「長男の学費、部費や生活費で年間270万円もかかっています。自宅のローンは残額600万円ほどで、管理費などは年間40万円ペースです。スーパーでは値引きシールのあるものを買い、外食はほとんど出来ません。ここ数年は服も買っていません。車を手放してもこの生活です」

「1000万超えは最も損している年収層」と嘆き止まらず

また現在より支出が多かった、5年前のことも振り返る。

「長女の専門学校と、長男の私立高校の入学時期が重なり、教育費は年間250万円でした。その上、2人とも海外研修があったので、これが合計で80万円。スポーツ推薦だった長男の遠征費や合宿代もあり、この年だけで貯えをほぼ使いきってしまいました」

さらに補助の対象となる収入基準をわずかに超えていたことで、高校の就学支援金や奨学金も適用されなかった。女性は「税金は恐ろしく引かれるのに何の恩恵も受けられない」といい、「1000万超えは最も損をしている年収層だと思います」と嘆いている。

ほかにも、

「子ども2人が大学を卒業したので、今は余裕がある。ただ当時は大学が重なった時期もあって、その時は学費と仕送りで年間400万円ぐらい必要だった。さすがに節約しても厳しかった」（50代男性／広島県）

といった声が寄せられていた。

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