世界的には来年に対してポジティブな印象を持つ人が多い一方、日本で「2024年は2023年よりも自分にとって良い年になると楽観している」人の割合は39％に留まった。円安や物価高、政権の支持率低下などの様々な要因が関係しているとみられる。一方で、これでも前回調査時より3ポイント上昇しており、緩やかではあるが好転するのではないかという見方もできる。

「世界経済は2023年よりも2024年の方が良くなる」という設問に「当てはまる」と答えた日本人の割合は30％と、前回調査時から変化はなかった。いずれの設問も、世界平均より低い結果になったことから、日本に住む人々は未来に対して悲観的な見通しを立てる傾向が伺える。

イプソスの内田俊一代表は「プラス面よりもマイナス面に着目し、そこをより良くしようとする文化的特徴や国民性も今回の結果に繋がっているのではと推測します」とコメント。調査の結果、日本は明るい見通しを立てる人の割合が最下位であったが、この結果自体に悲観的になる必要はないだろう。