分野別では「経済」の115位（同117位）、「健康」の40位（同41位）に関しては、前年のランキングから大きな変化がなかった。一方、「教育」の91位（同65位）、「政治」の144位（同125位）で大きく順位を下げた。

小項目別にみると、「教育」分野の「中等教育の就学率」（同1位）で順位を128位まで落としたことが、全体の順位を大きく下げた原因と言えそうだ。同分野では0.983と満点に近いスコアを獲得しているが、他国も同様に高スコアを獲得しているため、少しの差が大きな順位の変動に影響した可能性がある。

「政治」については、「女性閣僚の比率」（同89位）が139位になり、順位を下げた要因となった。スコアは0.056にとどまり、世界平均（スコア0.255）の4分の1にも届かなかった。

総合順位の上位4位は、今年も北欧が独占した。順位の変動はあるものの、顔ぶれは前年から変わらなかった。首位はアイスランドが11年連続で守り続けており、女性の政治参画や男女の育休制度の普及などが評価されている。

アジア太平洋地域の最高は、ニュージーランドの6位。次いで、フィリピン（16位）、ラオス（43位）、オーストラリア（44位）、シンガポール（54位）などが続いた。