都内の40代男性は「女性の生理休暇に納得できない」と本音をもらす。

「勤め先では、女性には”有給”の生理休暇が認められています。正直、不公平を感じてしまいます。働かなくても給料がもらえるなんてねぇ……」（企画・マーケティング・経営・管理職／正社員／年収600万円）

労働基準法では「生理日の就業が著しく困難な女性が休暇を請求したときは、その者を生理日に就業させてはならない」と定められており、休んでも有給となる職場もある。個人差はあるものの生理中の諸症状は仕事ができないほどにつらいケースがある。ただ生理休暇については男性や、そこまで症状がひどくない女性から不平を抱かれやすく、対立構造を生みやすい傾向がある。であれば性別問わず体調不良の際には心置きなく休める職場を目指してみてはどうだろう。職場に提案し、職場環境の整備を試みるのも手かもしれない。

その他、京都府の50代男性（営業／契約社員／年収300万円）は「希望職種に就けない」と不満を吐露している。確かにいまだに「営業職は男性、事務職は女性」という職場もあるだろう。男女を問わず、希望の職種に就ける世の中になるといいのだが。

「昇給・昇格に男女で差をつけられている。後輩男性が先に昇格した」

続いては女性読者から寄せられた声を紹介しよう。佐賀県の40代女性（個人事業主／年収100万円未満）は陶磁器製造業を営むが、

「この業界の跡継ぎは男だけ。地域作りの会議でも、女性の参加者は少ないし予算もつけてもらえない」

と悩みを打ち明ける。職人の世界では、まだまだ男性主体の運営がスタンダードのようだ。

青森県の30代女性（農林水産／正社員／年収350万円）は「昇給・昇格に男女で差をつけられている。私よりあとに入社した後輩男性が先に昇格した。女の私はそういう機会やチャンスさえ与えられない」と嘆く。他にも、

「結婚後もそのまま働いていると、産休・育休を警戒されて回される仕事が少ない気がする。いろいろなことをやってみたいのに」（滋賀県／20代女性／エンジニア／正社員／年収450万円）

という声が寄せられている。ダイバーシティが叫ばれる時代のなかで、今後も生き残っていけるのは男女の垣根を越えた柔軟な経営ができる企業や業界だけだろう。性別に関係なく、あらゆる人にとって働きやすい環境づくりがより一層求められている。

※キャリコネニュースでは引き続き「男だから」「女だから」自分の性別がマイナスになっていると感じたことのほか「電力自由化で電気代が爆上がりした人」や「新入社員の頃の思い出」などのアンケートを募集しています。