男性はこう疑問を呈している。

「管理職であれば、時間管理の対象外なので勤務時間中に休憩をいくらとっても自由であるが、非管理職は月給制であったとしても、労働時間をもとにして、月給が算出されているわけであり『時給制ではないから、休憩は自由である』という声があることに対して理解に苦しむ」

たとえ時給で働いていなくても、管理職以外が「休憩は自由」と好きな時にタバコ休憩をとっているのが納得いかない様子。そして

「適度な休憩の一部として喫煙をすることは肯定する。しかし非喫煙者と比べておおよそ休憩時間が長くなる傾向になり、そのメンバーが低い生産性しか残せていないことが見ると、不平等は否めない」

と、結果に対して本音をこぼしている。

一方、元喫煙者である50代男性（埼玉県／エンジニア／年収900万円）の職場では、タバコ休憩があるという。しかし

「30分に1回、10分は帰ってこない」

という頻度を問題視している。これは1日8時間労働とするとかなりまとまった時間「タバコ休憩」していることになる。

「職場放棄ととらえてもいいと思います」

と抗議しつつ、この時間を「差し引いて給与に反映してほしい」と、切実な声を上げていた。