解雇の在り方についても違和感があったようだ。企業の状況によって再雇用を前提に解雇する“レイオフ”は、「アメリカの文化上、普通でした」と語るが、日本では厳しい現実を目の当たりにしてきた。

「日本に帰国した際、解雇は非常に難しいと聞かされましたが、4社を経験し全て自主退職名目の会社都合で退職をしました。法律があっても、受け入れないと生活に困る状況があり、誰も不当解雇に対して現実的に戦えない気がしました」

また、日米の商習慣の違いにも言及。アメリカでは「メールを出して翌月には値上げが敢行される」と男性は言うが、日本ではそうはいかない。

「日本では何か月もかかるし、数十円の値上げをすることがニュースになるほど。値上げをすることでモノが動かないなら、終売にすればいいと思うが、断固としてメーカーの値上げ要求をはねつける文化が長生きしすぎている」

さらに、中小企業にありがちな「古くからいる人が偉いという風潮」や「社内のいじめ」にも触れ、「明らかに社内にとって害となる人がいても、その人への対処が面倒になる場合は何も対処しようとしない」「素直に話を聞き入れる人には、あっさりと解雇勧告をする」と、日本組織の不条理さを指摘した。

もちろんこれは男性が経験した範囲での思いだが、思わず「うちも……」と共感してしまう人は多いのではないだろうか。