1位の伊藤忠は「5年目で1000万円に到達する勢い」

1位：伊藤忠商事（平均年収933万円）
～2017年度には2年連続の過去最高益を達成～

2007年頃よりグローバル人材育成に主眼を置く人事制度の整備を進め、大規模な資源事業に頼らない事業展開で、大手総合商社のなかでも著しい成長を見せている「伊藤忠商事」。2018年度の初任給は大卒で24万円（7月以降は26万6667円）だった。

口コミでは、「報酬は他社、他業界と比較すると抜群に良い。業績にもよるが、5年目で1000万円に到達する勢い」（海外営業／20代後半男性／年収800万円）、「特に10年目頃までは非常に高い伸び率である。年功序列の色合いが一定程度残っており、同期の間でもそこまで大きな年収の開きはないと思われる」（経理／30代前半男性／年収1300万円）といった声が寄せられていた。

2位：三井物産（平均年収842万円）
～2017年度は総合商社2位。東南アジアでの事業拡大を推進～

強みのエネルギー分野で原油・ガスの価格が上昇した影響もあり、2018年4～6月期の連結決算で純利益が前年同期比7％増となった「三井物産」。人事評価面では、成長度合いも昇級に反映される仕組みとなっている。

「ほぼ年功序列通りに年収は上がっていく。同業他社と比較しても高い。30歳で1000万円は問題なく到達するレベルだと思う」（法人営業／30代前半男性／年収1000万円）、「報酬は最高水準だと思います。業績連動賞与が大きいのですが、最近の資源バブルで高水準が継続しておりました（※2012年度に関する投稿）」（経理／40代後半男性／年収1500万円）などの口コミが印象的だ。

3位：三菱商事（平均年収816万円）
～2年連続業界1位。金属資源事業の好調で大幅増益続く～

2018年3月期連結決算では10年ぶりに最高益を更新し、近年競争が激化している総合商社業界において2年連続1位の座を守っている「三菱商事」。総合商社業界で初めて純利益5000億円を超えたことでも話題になった。

「年齢にしては十分すぎる待遇だと思います。追い込みの時期等は遅くまで働くこともありますが、バランスはとれており特段不満はないです」（海外営業／20代後半男性／年収800万円）、「報酬については申し分なし。若いうちは他商社と比べて待遇が劣るが、それでも30歳までには大台にまず乗るうえ、そこからの伸びは他社とは比較にならないほど」（海外営業／20代前半男性／年収1000万円）といった声が見られる。

住友商事「日系企業では最高水準。学部卒6年目で1200万円近い」

4位：住友商事（平均年収796万円）
～6年ぶりに最高益更新。非資源分野も好調～

「住友商事」も2018年3月期連結決算で純利益が6年ぶりの過去最高に。前期比約80％増で、大手商社のなかでも特に高い伸び率となっている。口コミでは、「報酬は日系企業では最高水準と思われる。学部卒6年目で1200万円近い」（海外営業／20代後半男性／年収1150万円）といった満足の声が寄せられていた。

また、10年目までに多様な経験を積めるよう、海外勤務を含めて計画的に他部門に異動する人事制度となっており、「報酬は非常に良い。管理職になるまではパフォーマンスの評価は関係なく、年功序列。管理職になれば評価に応じて報酬に差が出る」（営業／20代後半男性／年収900万円）との声も。

5位：豊田通商（平均年収779万円）
～部品物流など好調で増収増益。管理職になれない「一般職」を廃止～

2018年4～6月期の連結決算が、前年同期比26％増の過去最高益466億円となった「豊田通商」。「給与体系は依然としてトヨタグループとしてメーカー寄り。ただし、近年業績に連動しボーナスも右肩上がりであり、大手総合商社の水準に差を縮めていると言える。残業40?50時間で4年目で800万円、8年目で1000万円といったところ（※2014年度に関する投稿）」（海外営業／20代前半男性／年収700万円）といった声も。

2017年からはいわゆる「一般職」を廃止し、グローバル職と転勤がない地域限定職に分類。誰しも管理職になれるチャンスがある人事制度に変更した。

調査は、『日経業界地図 2018年版』（日本経済新聞出版社）の「卸」「商社」に記載があり、対象期間中に「キャリコネ」に正社員のユーザーから給与明細投稿が20件以上寄せられた企業を対象に実施した。調査期間は2013年4月1日～2018年3月31日。