女性の会社は、コロナで収益をのばしている。そのため4月には、パートやアルバイトも含めた臨時ボーナスが支給されたという。ところが、

「6月支給の本来のボーナスは0円でした。会社の売り上げは5月以降も右肩上がりなのでボーナスがほしいです」

と不満を感じている。

40代男性は年収1700万円の高給取りだが、「ボーナスは130万円。でも税金と保険料で4割も引かれる」と高所得者ならではの悩みを明かしている。

「ボーナスなんてない。会社がブラック過ぎて不満しかない」

メーカー系勤務の50代男性は、社会問題に発展しつつある“再雇用”のしわ寄せを綴る。男性は現在、管理職として年収1000万円を得ており、今回のボーナスでは135万円が支給された。ただ、その額が大幅に減らされたことに難色を示す。

「会社は6年前から本人希望が希望すれば、65歳まで雇用する義務を負うことになった。管理職もその対象だ。そのための原資確保で、現役世代の管理職が割を食うはめになった」

再雇用で働く人が増えたおかげで、若手にボーナスが回らなくなったという。社会問題といえば、“働き方改革”もその一つだ。メーカー系企業で年収500万円を得る20代男性は、辛うじてボーナス額は60万円と微増したが、働き方改革が原因だという。

「ボーナスは例年より少し上がった。でも残業代がない分、年収では減っている。それは会社が残業規制を実施しているから。結局は残業ありきの給与体系なので、必然的に基本給も低くなる」

形だけの働き方改革ほどはた迷惑なことはないだろう。ほかには、「ボーナスなんてない。会社がブラック過ぎて不満しかない」（20代男性／流通・小売系／年収150万円）といった声も寄せられていた。

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