同じくタクシーの運転手をしているのは、茨城県の40代男性。男性は去年の12月よりタクシードライバーをはじめたばかりだが、「3月は手取りで13万円。今月は10万円を切りそうです」と不安を募らせる。

「会社への義理を考え転職を含む対応を後回しにしてきましたが、今から動いても遅いかも知れないと思いました。『生きてればいいことがある』『生きてるだけで丸儲け』そんな格言もありますし、自分に言い聞かせてはいますが、余暇に自分に使えるお金がないのはつらいです」

男性は政府の対応に憤りを感じながら、何も対策を取ってくれない会社に対しても不信感を持つ。現在、転職も視野に入れながらなんとか仕事を続けているという。

東京都で飲食業に従事する40代の男性も、給与が減ってしまった一人だ。もともとは週5日仕事をしていたが、緊急事態宣言でまったく仕事がなくなってしまった。

「この先の収入には、不安しかありません。今回の支援金で30万円もらえそうですが、いつ宣言が取り消されるのかがわからないので絶望しています」

収入に対する不安の声は後を絶たない。兵庫県の30代女性は、娯楽施設に勤めている。「3月は3割減、4月は4割減の予定ですが、先はまったく見えません。娯楽施設なのでいつ閉めるのかもわからず、不安しかありません」と語る。

女性は7月から産休に入る予定だが、「実際にそこまで会社があるのかどうかも定かではないです」と続けた。

「今の時期に収入が減ると、産休・育休時の金額も変わってくるので減らしたくありません。共働きで世帯主でなく給付の対象にもならないのも不安です。不安でこのまま子供を産んで良いのかわからなくなります」

「ドラッグストアなので、残業が増え、給料が増えた」

一方、コロナ禍でも収入は減っていないという声もある。愛知県の20代女性は、「ドラッグストア勤務なので減っていない。むしろ残業して給料が増えている。賞与も昨年より増加した」と喜びのコメントを寄せた。しかし、昨年2月ごろはマスクの争奪戦も繰り広げられていたため、精神をかなりすり減らしたともいう。

茨城県の30代女性は、スーパーのアルバイトスタッフとして働く。「毎日変わらず営業をしているので、収入は減りませんでした。とはいえ、増えたわけではないので余裕はありません」と語る。

外食産業が軒並み緊急事態宣言の煽りを受けており、自炊が増え、スーパーでの買い物需要が増えた。そのためスーパーの売上は増えたと言うが、「仕事量が増えただけで、収入は増えていません。疲れが増えるだけです」と不満を述べた。

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