長崎県の30代前半の男性は、某メーカー企業に正社員として勤めている。年収は250万円で「親の入院費が必要なので、光熱費を払うとほとんど手元に残りません」と語る。働き方改革が始まる前は残業で収入を確保していた男性だが、今ではそれもできなくなった。

「現状の家計は完全にマイナス。豚のエサになる規格外のパンを月に何度かもらうので、食費は月5000円もかかりません。基本的に食事は米かパンで、おかずは月に数回食べられればいい方です」

男性の勤め先は隣の市にあり、通勤には車が欠かせない。しかし、現状は15万円ほどの中古車すら購入する余力がなく「お金があったときに安く買った車が数台あるので何とかなっています。これらがなければ自転車通勤するしかなかったでしょう」と胸をなでおろす。男性は高年収層の人たちに対し、

「世帯年収1000万円前後の方々は税金に不満があるようですが、私と同じ暮らしをしたら何も言えなくなると思います。私はこの生活を受け入れていますし、税金は払って当たり前です」

ともの申している。

「週7日働いています。それでも年収は250万円ほどです」

大阪府の30代後半女性は、元夫のDVが原因で離婚。現在は一人暮らしをしており、サービス系企業の正社員のほか、休日や夜勤明けにアルバイトを入れて生計を立てている。女性は「週7日働いています。それでも年収は250万円ほどです」といい、

「DV被害の慰謝料はもらえませんでした。生活の立て直しのために借りたお金の返済と奨学金の返還で、アルバイト代はすべて消えます。たまに田舎から米や野菜が届きますが、それでもギリギリです」

と苦しい現状を明かす。女性は「結婚前は年収520万円を稼いでいました。今は過重労働なのに、その半分以下の年収」と元夫との結婚を悔いている。

このご時世、誰がいつ年収300万円以下の生活を強いられるかが分からない。持たざるを嘆かず、今の暮らしに満足できる心掛けも必要かもしれない。

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