男性は金融・保険系の企業の正社員。4700万円（土地3700万円、建物1000万円程度）で購入したマイホームを所有しているが、「転勤により賃貸中。現在は社宅住まい」という。男性は胸の内に抱える不満を投稿にぶつけた。

「転勤族で、妻も定職に就きづらく、ほどほどの収入があるので働く意欲にも欠け、今後の（収入の）伸びが得られにくい。税金が高く、ここ5年収入は増えても手取りは増えない。医療費助成など子ども向けの手当をはじめ、所得制限のあるものはほぼもらえない。自営業と異なり、経費算入など節税法がほぼない」

男性は毎月の家計収支について、次のように明かす。

「収入はボーナス含め手取り60～70万円。支出は住宅ローン18万円（ほぼ定年まで）、電気・ガス・水道2万円、通信費1万円、食費9万円、車（本体＋ガソリンほか維持費）9万円、交際費4万円、クリーニングなど衛生費6000円、サプリなど医療費健康費1万円、衣服1万円、貯蓄4万円、子どもの習い事3万円」

貯蓄を含めた固定費の合計は53万円ほどで、およそ7～17万円は残る、または使途不明という計算だ。

男性は、「年収600万円の共稼ぎのほうがよっぽど裕福」とも書いていた。ただ、現時点で「現金200万円、株式800万円、金（きん）200万円」と合計1200万円の資産を保有。転勤で妻が定職に就きにくいことや、税金の高さ、所得制限に不満を持つのはわかるが、少々言いすぎではないだろうか。