講師として働く20代男性（教育業／正社員／年収213万円）の勤務先では、コロナの影響で自社サービスがオンライン化された。しかし男性は、サービスに対する本社の対応に憤る。

「本社が明らかに現場のことを考えていないことがわかり、ある程度で去ろうと思いました。コロナウイルスの影響でオンライン授業に移行したまではいいのですが、予めの接続テストでエラーの報告を多くの教室チーフがあげたにもかかわらず無視して強行。今はオンライン授業を拒否した家庭に、再度オンライン授業の押し売りを強要されています。アルバイト講師から入ってそのまま社員になっただけに、この実情は明らかに残念です。悲しいです」

教育現場のカウンターセールスだった20代男性（正社員／年収390万円）は、今後を考えて退職を選んだ。

「もともとマンツーマンでリアル空間での対面サービスが売りだったため、それがオンラインになった時に、今後同じように売り上げられるとは考えられない。解約社も続出しており、今後の展望はだいぶ厳しくなるのではないかと感じている」

コロナ禍という未曾有の状況に適応しようと、オンラインサービスを取り入れる企業。しかし導入後のサポートや改善まで手を回さなければ、現場は混乱してしまう。売上につなげるためにも、現場の従業員がうまく対応できるようサポートしていく必要があるだろう。

オンラインでの社内交流「少しマンネリ感が出てきた」

対面での社内コミュニケーションが取りづらい昨今では、「オンラインを活用した交流を試みている」という口コミも見られた。

「コロナでできなくなったが、それまではキックオフやレク、ワークショップなどを定期的にやってくれていた。今はオンラインで対応していってるので数は減った」（プログラマー／30代前半／男性／正社員／年収300万円）
「コロナウイルスの影響によって、これまで直接集まって開催されていた帰社日がオンラインでの実施へと移行した。実際に参加している感覚ではなく、どちらかというと視聴者のようなイメージで見ているのですが、少しマンネリ感が出てきたのではないかなと思います。体裁がある程度似通ってしまうのは仕方がないのかもしれませんが、毎月1回を楽しみにしているからこそ、今年はより変化のある帰社日になる事に期待したいと思います」（システムアナリスト／30代後半／女性／正社員／年収560万円）

オンライン化しても、満足度の高いコミュニケーションが実現できるとは限らない。とはいえ、このコロナ禍で従業員同士の交流を維持するには、オンライン活用は有力な手立てとなり得るだろう。

【参照元：キャリコネ】