パーソル総合研究所は4月19日、「コロナ禍前後におけるテレワーカーと出社者に分けた残業時間の実態」に関する調査結果を発表した。調査は昨年8月にネット上で実施し、20~59歳の正社員2000人から回答を得た。
“コロナ禍後”の平均残業時間は14.2時間だった。”コロナ禍前”と比較すると、2.8時間減っていることが分かった。
平均残業時間、”コロナ禍前”から約3時間減少
続いてコロナ禍後の平均残業時間を出社の有無別にみると、テレワーカーの15.3時間で、3時間の減少だった。他方、出社者の”コロナ禍後”は13.1時間で、やはり2.6時間減っていた。
さらに、”コロナ禍前後”を残業時間別に比べると、テレワーカーでは「残業はしない」(前:19.6%、後:27.4%)、「10時間未満」(同24.9%、27.9%)、「10~45時間未満」(同50.5%、40.1%)、「45~60時間未満」(同3.3%、3.1%)、「60時間以上」(同1.7%、1.5%)となった。
一方、出社者では「残業はしない」(同30.7%、37.8%)、「10時間未満」(同29.7%、30.8%)、「10~45時間未満」(同31.7%、24.6%)、「45~60時間未満」(同4.2%、3.4%)、「60時間以上」(同3.7%、3.4%)となり、テレワーカーの方が残業時間は長い傾向があった。