技術職の30代男性は「外資系企業で昇進がなかなかできない環境だった。裁量労働制ではなく、月に何時間分かの残業代が含まれているわけでもなく、管理職でもないのに残業代が支払われなかった」と、過去の勤務先を振り返る。

別の技術職の男性は、かつて勤務していた外資系メーカーで、まさかの退職勧奨を受けた。

「面接では『今後需要があり、将来的に会社の利益の半分以上を担う事業だから安定して働ける』と断言されたが、入社10年目に突然『不採算事業なので早く退職してほしい』と執拗に退職勧奨された。いじめられ、入社12年目で退職せざるを得なかった」

ずっと会社に尽くしてきたのに、急に放り出されるとは恐ろしい話だ。男性は「現在44歳。再就職が非常に困難です」と嘆いた。

「社歴の長かった人が音信不通。何人かは係争中で社内はお葬式ムード」

40代女性は、現在の勤務先について「外資でそこそこ名の通っている企業にもかかわらず、三六協定を結んでいない」と明かす。

「この半年でチームメンバーの半分が退職してしまい、社歴の長かった人も数名音信不通に。何人かは係争中とのことで、社内はお葬式ムード。次から次へと音信不通者が出るため、管理職たちがようやく社員に気を遣い始めましたが、すでに体制は崩壊。日本撤退もそろそろか？と噂され始めています」（web・インターネット）

通常なら然るべき退職手続きを踏むところ、いきなり音信不通になるとは、よほどブラックな実態なのだろう。

某有名外資系ホテルで経理をしていた40代女性は、

「終電まで働き、終わらないと会社に泊まる日々でした。仕事が終わらず休日出社するも、上司に見つかると怒られるのでこっそり働き、休日手当もなし。倒れる人あり、新しい人が入ってもすぐに辞めていく。私も『本採用前に辞めよう』と退職意思を伝えましたが、はぐらかされてしばらく辞められませんでした」

と振り返る。外資系企業だからといって「労働環境がよい」とは限らないようだ。

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