会社に対する不信感をこう綴る。

「しかし就業規則にも男性育休取得は可能となっており、求人サイトにも『男性育休推奨』と堂々と書いてある。 それなのに『前例がない』からダメとはどういうことなのか」

2022年4月1日に施行された育児・介護休業法の改正では、会社側は育休を取りやすくすることが義務になっている。同年10月からは、男性は子どもの出生後8週間以内に最大4週間まで「出生時育児休業」が取得できるようになった。

しかし、会社側はそんな法改正などどこ吹く風のようだ。男性が申請した時には、育休取得の却下に加えて

「もし取得すると会長や社長から目つけられるかもしれないけどそれでもいいの？」

と「半ば脅しとも取れることを」言われたという。理不尽な会社側の対応に、男性は

「そんなことばかりやっているから今この会社からはどんどん人が辞めている。しかも新人などではなく、10年以上働いている中堅層が続々と辞めています。そこになぜ疑問を持たないのか、なぜ問題視しないのか、なぜ原因を探らないのか、私はこの会社の経営陣は全員馬鹿だと思っています」

と憤りをあらわに指摘。失望しきった様子で

「私もそのうち辞めると思います。どうせ何も変わらないから」

と諦めを綴った。