従業員が一斉に有休を取得し、事業の運営が難しくなるといった場合などを除き、雇用主は従業員からの有休申請を断れない。しかしブラック企業は、法律違反などお構いなしといった対応をする。

販売・サービス業に従事する40代女性は、上司に有休の申請をしたときのことを、次のように振り返った。

「有休を使おうとすると届けを返される。インフルエンザで休んでも、有給休暇があるのに欠勤で処理される。最高21日間まったく休みがないことがあった」

また技術職で働く40代男性は、朝礼で部長から「有休なぞ取れると思うな」と念押しされた。

「同僚が体調不良で仕事を休みたい旨を電話連絡すると、『電話する元気があるなら、会社に来い』と言われた」

ほかにも病欠が許されない職場エピソードとして、「インフルエンザで休んだら朝礼にて謝罪させられる。残業してる人ほど評価が高い」（30代男性、販売・サービス業）、「有休使用1日につき給与1万円減額」（20代、管理・事務職）などが寄せられた。

上司「俺が休みたいわ。それくらいで有休とかほざいてんじゃねえよ！」

介護業界で働いていた30代女性は、入社後のオリエンテーリングで上司から「募集要項の中に有休ありってあるけど、これ取る人いないからね」と言われたという。新入社員たちは首を傾げたが、上司はすぐさま、

「シフト表以外の休みとるなら給料減るよ」

と語気を強めた。女性は「だから人が続かないんだよ介護業界！！」と嘆いている。

自動車部品工場で働いていた30代女性は、半日勤務後に夜勤に入るなど、繁忙期は長時間労働を強いられていた。残業代は出たが、疲れが限界に達して有休申請したところ、

「俺が休みたいわ！それくらいで有給休暇取りたいとかほざいてんじゃねえよ！と罵倒された」

と振り返る。結局、学生時代の友人の披露宴、幼馴染の親の葬儀、祖母の手術、親の入院でも休めなかったという。女性は最終的にうつ病になり、退職を余儀なくされた。

休みたくても休めない環境に慣れてしまうと、他人の休みに不寛容になるのだろう。「働き詰めが美徳」という考えは、今すぐにでもなくなるべきだ。