平成全体の流れを見てみると、1989年度調査では「仕事優先派」と「プライベート優先派」がそれぞれ3割弱で拮抗。しかし1999年度調査では「仕事優先派」が4割弱で「プライベート優先派」2割弱を大きく上回る結果となった。

2009年度調査では「仕事優先派」が3割、「プライベート優先派」が2割と、依然として「仕事優先派」が多いものの、両者の差は縮まり、シフトチェンジの兆しが見られた。そして2019年度調査では「プライベート優先派」が「仕事優先派」を大きく上回る結果となった。

調査元はこの結果について、

「東日本大震災など未曾有の災害を経験したことや過労死、働き方改革といった出来事を背景に、平成31年間の仕事の軸が会社から個人へと移行したことが読み取れます」

と分析している。

また、一つの会社に勤務し続けたいか聞いたところ、「定年まで一つの会社に勤めたい」「どちらかというと定年まで一つの会社に勤めたい」が合計62.7％、「機会があれば転職・独立したい」が合計37.2％と、定年派が転職・独立派を大きく上回っている。1989年から1999年にかけて増加傾向にあった転職・独立派だったが、近年は「安定志向」にあるようだ。

自身の働く目的について聞いたところ、1位は「自分の能力を高めること」で49.7％と約半数を占める結果となった。前年度からも15ポイント以上あがっている。2位は「仕事を通じてやりがいや充実感を得ること」で42.4％。3位の「社会の役に立つこと」は37.5％で、前年度から約10ポイント増加している。

「働いている会社が社会の役に立っているかを、どの程度重要視しているか」という質問に対して約9割の人が「とても・やや重要だと思う」と回答した。就職や入社にあたり、企業の社会性を基準にしている新入社員が増えていることが見受けられる。