「その会議、必要ですか？」
ウェアラブルデバイスの開発・販売などを行うBONXは11月6日、「働き方改革」に関する調査結果を発表した。調査は5月にネット上で実施し、20～40代の会社員600人から回答を得た。
業務の効率化が進む中で、「旧態依然とした会議やミーティングのあり方に不満がある」と答えたのは64.2％にのぼった。一方、会議の効率化のために「自社で対策を施している」（19.3％）と回答したのは3分の1以下。働き方改革によって、有休取得や残業時間の削減を進めて生産性を求める動きがある中、会議の効率化は取り残されている現状が浮かび上がった。
効率化が進まない理由、4割が「ルールが曖昧だから」と回答
そこで、会議に対する疑問や不満を聞いたところ、最多は「目的が曖昧で雑談ばかり」（47.4％）だった。2位は「些末な議題で打ち合わせが頻繁に設定される」（36.3％）、3位は「発言機会もなく無駄に感じる」（33.5％）と、上位にはいずれも”時間の無駄”を指摘する声が並んだ。
このほかには「既に根回しがされており、予定調和でしかない」（20.9％）、「移動時間が非効率に感じる」（20.5％）、「フレックスなのに時間外に設定され過ぎ」（19.5％）といった声も多かった。
また、会議の効率化が進まない理由を聞いてみると、1位は「会議のルールが曖昧だから」（44％）。次いで、「会社・上司に改善する意思がないから」（36.5％）、「解決してくれる製品・サービスが導入されていないから」（32.5％）と続いた。
一方、少数派ながら会議の効率化を図っている企業では「参加者の限定」（44％）、「ルールの設定（最長1時間までなど）」（42.2％）、「テレワーク推奨」（38.8％）などの対策を施しているケースが多かった。会社や上司に改善の意思があることは大前提だが、ルール設定などの比較的取り組みやすい対策で社員の不満解消につながるなら、試してみる価値はあるかも。
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