中間管理職に、抱えている業務上の課題を聞くと、最も多かったのは、「人手不足」（57.5％）。次いで、「後任者不足」（56.2％）、「自身の業務量の増加」（52.5％）、「学びの時間を確保できていない」（47.7％）と続く。

一方、人事に「中間管理職が抱えている課題」はどのようなものだと思うかを聞くと、「働き方改革への対応の増加」（52.0％）が最多で、以降、「ハラスメントの対応の増加」（42.7％）、「コンプライアンスの対応の増加」（38.7％）と続く。

中間管理職自身は「人材や時間不足」を、人事は「法やリスクへの対応」を課題だとだと考えており、認識のギャップが生じていることがわかった。

また、人事は管理職への支援・サポートについて「IT化やシステム化などを進めて決裁などにかかる省力化」（30％）、「研修などによる、管理職本人のマネジメント・スキルの向上促進」(26.7％)といったことを行っていると回答。しかし4社に1社は「特に行っていない」（24％）という。

「まずは中間管理職が抱える人手不足や業務量などの課題を認識すべきだ」

管理職本人の心理的・業務的負担感について、高い層と低い層を比較した。「後任者の不在」（高群68.9％、低群53.1％。以下同順）、「時間不足から付加価値を生む業務に着手できない」（64.7％、38.7％）、「学びの時間を確保できていない」（63％、41.1％）、「スキル・知識不足から付加価値を生む業務に着手できない」（53.3％、29.8％）、「残業が増えた」（47.7％、40.2％）と、様々な問題を高確率で抱えているのは「高群」であることがわかった。

パーソル総合研究所の小林祐児主任研究員は、「企業・人事としては、まずは中間管理職が抱える人手不足や業務量などの課題を認識すべきだ」と述べた上で、

「自社の中間管理職が担っている業務の種類や量を洗い出し、役割のシェア、デジタル化での負担軽減、権限移譲などを進め、過剰な負荷を背負わないようにメリハリをつけていくことが必要だろう」

とコメントしている。