「先輩との年齢差は10歳。それなのに先輩の手取りと自分が5万円も離れてない時には驚愕した。昇進しようが何しようが、歳を重ねるに連れて引かれるものが多いから、生活が追いつかないらしい」（技術関連職／20代前半／男性／正社員／年収250万円）

「生活がままならないです。独身でしたらいいのでしょうが、手取りで20万円もいかないので既婚者はキツ過ぎます。死ねと言われているようなものですね」（その他／40代前半／男性／正社員／年収330万円）

手取り額が少ないことで、生活に支障をきたす声が目立った。それなら支出を切り詰めたいところだが、母体である収入がなければ「支出どころではない」というのが本音だろう。いずれにせよ、既婚者で手取り10万円台は死活問題に直面する傾向にあるようだ。

手取りが少ない理由→「派遣元が定めた労働時間がある」

「手取りが14～15万円程度なので正直多いとは言えない。また派遣先のシフト通りに働いていたとしても、派遣元が定めた労働時間があるため、少ないとその分の給与が減らされてしまう」（店舗スタッフ関連職／20代後半／女性／正社員／年収250万円）

「34歳を超え、本来なら課長・部長がするべき業務を遂行していても手取りで20万円程度です」（その他／30代前半／男性／正社員／年収330万円）

手取り額が少ない理由に、派遣社員を挙げる声もあった。人材派遣会社の仕組みは、派遣先から決められた単価で、その労働時間分を提供するというのが一般的だ。つまり、派遣先が報酬設定を上げなければ、派遣社員の給料も上がることはない。

しかしそれでは同一労働・同一賃金の定義からは大きく反れる。自分の立場以上の仕事を任せられている声もあったが、それも同様だ。同制度が本格的に義務化された今後は、さらなる格差是正に関心が高まりそうだ。