新型コロナ以降、「商談機会が減った」と営業マンの8割が回答 対策は「オンライン商談」「メルマガ配信強化」 | キャリコネニュース
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新型コロナ以降、「商談機会が減った」と営業マンの8割が回答 対策は「オンライン商談」「メルマガ配信強化」

新型コロナの対策としてオンライン商談に取り組む人は多かった

新型コロナの対策としてオンライン商談に取り組む人は多かった

マツリカは4月30日、「営業活動のリモートワーク調査」に関する調査結果を発表した。調査は4月下旬にネット上で実施し、企業の経営者層、営業部門の管理職・マネージャー、営業担当者ら233人から回答を得た。

営業の商談機会について、8割以上が「減っている」(84.1%)と答えた。取り組んでいる対策を聞くと、最多は「オンライン商談」(35%)で、以降に「特になし」(23.3%)、「メルマガ配信強化」(11.6%)、「テレアポの強化」(10%)、「個別メールの強化」(8.3%)、「案件掘り起しの強化」(5%)と続いた。

「顧客がオンライン商談に対応できないことがある」

営業活動については、9割が「リモートワークを導入している」(88.4%)と回答。「リモートワークにより生産性が上がったか」と聞くと、過半数が「どちらともいえない」(54.7%)と回答し、このほかの「上がった」(23.4%)、「下がった」(22%)はほぼ同率だった。回答者からは

「時間の有効活用ができる」
「作業を遮られることが減り、業務に集中できるようになった」

といった回答が多かった。一方で「業務負担が増えた(報告業務、連絡業務が増えた等)」、「顧客がオンライン商談に対応できないことがある」などの声も寄せられた。

リモートワーク中の課題を聞くと、最多は「オンラインでの商談や社内会議での意思疎通」(44.9%)だった。次いで「案件情報や営業活動の共有・可視化」(39.6%)、「案件を進める上で必要な他部署との連携」(34.8%)、「オンラインで商談や社内会議を行う設備が整っていない」(29%)と続いた。

役職別でみると、経営・管理者では「オンラインでの商談や社内会議での意思疎通」(44.4%)が最多に。営業担当者では「他部署との連携」(38.7%)が多かった。

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