「緊急事態宣言解除後も在宅ワークがしたい」20~30代は8割超えも、40~50代は6割に | キャリコネニュース
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「緊急事態宣言解除後も在宅ワークがしたい」20~30代は8割超えも、40~50代は6割に

緊急事態宣言解除後も在宅ワークがしたい?

緊急事態宣言解除後も在宅ワークがしたい?

ソニーネットワークコミュニケーションズが運営する「PreBell(プレベル)」は5月8日、「テレワーク中のネット利用に関する調査」の結果を発表した。調査は4月28日~30日に実施し、全国に先がけ緊急事態宣言の対象となった7都府県の20代~50代で主婦や学生を除く有職者547人から回答を得た。

オンライン会議の頻度を聞くと、「ほぼ毎日」が最も多く26.0%だった。以降、「週に1、2回程度」(25.8%)、「全くない」(18.5%)、「週に3日程度」(16.3%)、「ほとんどない」(13.5%)、と続く。

オンライン会議で困ること「複数人が同時に話し出すため話の渋滞が起こる」

オンライン会議の良い点について「考えて話す必要があるので、無駄な時間を削減可能」といった声が寄せられた。一方で、困る点では

「複数人が同時に話し出すため話の渋滞が起こる」
「各自の接続環境の影響が大きいのでやりにくいときがある」

といった声が寄せられた。

テレワーク中のインターネット環境に「満足している」と回答した人は73.3%。約3割は満足していなかった。

今回のテレワークをきっかけに、家のネット環境を確認や見直し、検討を行った人は38.8%。具体的には、

「自宅の回線速度がどのくらいか、有線LANとWI-FIで速度や安定性に違いはあるかの確認」
「セキュリティソフトの調査をした」

など通信速度や安定性、セキュリティを見直したという声が目立った。また、「固定インターネット回線が必要と感じた」という人は83.5%となった。

緊急事態宣言の解除後もテレワークで働き続けたという人は74.4%。世代別では、20代(86.1%)、30代(82.9%)と8割超えなのに対し、40代(61.4%)と50代(66.7%)は6割程度で約20ポイントの差がついた。世代間でのテレワーク業務への慣れによる差がありそうだ。

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