サービス系の会社で働く大阪府の20代男性は、夫婦共働きで世帯年収が約550万円だ。2人の間にまだ子どもはいない。それほど贅沢をしていない分、貯金もできており、「余裕のある生活です」という。とはいえ、

「近い将来に子どもが生まれるとなれば話は別。正直、不安は消えないですね。会社の収入だけでは不安があります」

と懸念を示す。男性はその対策として「お金の勉強に取り組んだり、土日を使って副業を始めたりしています」という。

世帯年収450万円という広島県の30代男性は、家族5人を支える一家の大黒柱。転勤族で、子どもは3人、小学生が2人と保育園児が1人だ。まだ子どもが小さく田舎暮らしのため「なんとかやれている」という。末っ子の保育料が無償になっていることも男性一家にとっては大きい。とはいえ、

「一番下が小学生になったら心配。現状、上の2人には習い事をさせてあげられていないから」

と不安は拭えない。

40代男性からは、

「我慢をしないで過ごせているのは満足。生活費を切り詰めることもない。不満は、夫の借金を返していること」（大阪府女性／年収550万円）
「一人暮らしをしている分には、金銭面の不安はない。貯金も年間100万円以上」（愛知県／年収500万円）

といった声もあった。

「フリーターなどから徴取できないからか、簡単に抜けるサラリーマンへの負担増が厳しい」

東京都の50代女性は、金融・保険系の会社で年収500万円を得ている。「死なずに済んでいるが」と綴るが、控除について不満を募らせる。

「特に社会保険料は異常に引かれている。フリーターなどから徴取できないからか、簡単に抜けるサラリーマンへの負担増が厳しい。普通に使える可処分所得は減り続けている」

また「私の親世代は、ボーナスから社会保険料を引かれていなかった」と引き合いに出し、「いまの収入に満足などあり得ませんよ」と書いている。

個人事業主で年収400万円という千葉県の60代男性も、控除や各種税金に難色を示す。市県民税をはじめ、国民年金や健康保険、固定資産税、自動車税、さらには消費税と支払いの多くを並べる。生活感については「家族で行く2か月に1度の回転寿司が精一杯です」という。

「年収1000万円ほどの公務員は、再雇用の心配もなく、年金にも恵まれています。私たち市民とは差がつくばかり。これでは江戸時代と変わらないです」

すべての公務員がその通りではないものの、男性は格差があると感じているようだ。

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