同社は、国内最大手クラスの電機メーカーで業務アプリケーションの運用・保守を手掛けるほか、官公庁向け業務アプリケーションを開発するなど、創業から7年と若い会社でありながら大手クライアントの案件を次々にこなす。

営業部の大佐和之部長は、”いい仕事”ができる理由について「社内の風通しの良さ」を挙げる。

「メンバーからは『相談するのに物怖じしなくていい』という声がよく聞かれます。『次はこういう業界でやってみたい』『こういう技術が流行っているから試してみたい』という思いを口に出してくれるメンバーが多いです」

大佐部長はこうした提案・相談に対して「どうしてやりたいと思ったの？」と聞くように心がけている。大切なのは決して笑ったりせずに、まずは前向きに検討すること。スモールスタートをしてみて、どの程度の費用や人員が必要なのかを図るケースが多いという。

前述のAWSとのパートナー契約も、まさにエンジニアのメンバーの一言が発端だった。新規感染者数が増え続けていた2020年夏、エンジニアから「これからもテレワークを続けていくとしたら、AWSは重要なキーワードになるだろう」との話があったという。

そこで、そのエンジニアは「AWS環境を学びたいので、パートナーになることはできないか」と社内で提案。約1か月間の検討を経て「どういうシステムが作れるか、触れてみないと分からない」ことなどから提案を承認した。

すると、社内全体の知識向上に直結。また、2021年になってAWS関連の案件が急増した。現在は社内の他のエンジニアと知識を共有するべく、ワークショップを開くことなどを検討しているという。

失われたコミュニケーションからの脱却

ところが、こうした雰囲気は新型コロナウイルスに水を差されることになる。大佐部長は「正直に言えば、コミュニケーションは減りました」とこぼす。

「これまでなら同じデータセンター内で勤務する同僚に『大丈夫？』などと声掛けできましたが、テレワークで働くメンバーが増えた今では難しくなりました。一方で、コミュニケーションが大事だという認識はより一層強くなりました」

そこで同社では、新たにメンター制度を導入。若いメンバーが抱えがちな不安に対し、相談の場を改めて設けた。

さらには、採用時に実施する試験問題を中堅と若手のメンバーに一人一問ずつ考えてもらう取り組みを始めた。メンバー間で考えてきた問題を共有する場も生まれ、コミュニケーションの機会を徐々に取り戻しつつあるようだ。

こうした風通しの良い職場環境を維持している背景には理由があるようだ。大佐部長は、

「若手メンバーから新しい提案や挑戦の場を奪ってしまったらもったいないし、仕事に取り組むために材料を集めることができる人が評価されるべきです」

と持論を展開する。

ファンネス誕生は制限されることへの”反発心”から

水戸博之氏

ITとは本来自由なものだ――とは、同社の創業者で取締役の水戸博之氏の言葉だ。創業から7年間、この信念を曲げずに幅広い業界でITコンサルティング事業を展開してきた。

「ITは自らのアンテナの張り方と人脈によって、どの業界にも入っていけるチャンスがあります」

大佐部長はこう補足する背景を説明するには、同社の誕生までさかのぼる必要がある。

同社の前身は20～30年続いた会社だったが、2015年に一部上場企業に子会社化されることが決定。これまでのしがらみや人脈は考慮されずに、取引先からの引き上げを要求されてしまった。

これに当時のメンバーたちが反発。「ITは業界を選ばずに顧客になり得る」「技術者のやりたいこと、興味のあることをやってもらいたい」との思いから、ファンネスは同年に誕生した。

「自由にはリスクもありますが、そこは楽しんでほしいし、自分ひとりではないということを覚えておいてほしいです。ITは一見華やかに見えて、やっていることは職人です。人が手を動かして仕組みを考え、納期などの制限がある中で顧客の理想をどうシステムに落とし込むか考えていきます。折り合いがつかずに失敗することもありますが、大抵はみんなで協力すれば何とかなるものです」

だからこそ、従業員の積極性やチャレンジ意欲を後押しし、普段から「どんどん挑戦して、どんどん失敗しよう」と呼び掛けている。失敗を決して失敗で終わらせず、後から挑戦する人に寄り添ってあげることができるよう副次的効果にも期待しているようだ。

“自分の思い、考えを遠慮せずに言える人”と働きたい！

コロナ前に開催した打ち上げ風景

大佐部長は”一緒に働いてみたい”と思う人物像について、次のように語る。

「やはり自分の思い、考えを遠慮せずに言える方がいいですね。欲を言えば、仕事の手順を整理したり自分で材料を集められる方だと理想です」

メンバーの思いや考えを受け取る地盤は「整っている」と即答する。

「風通しの良い環境を維持するために、会社の規模は30人程度の小規模で良いと考えています。この会社の規模が、ちょうど顔と名前が分かり、自分の言いたいことを気兼ねなく言える会社の大きさだと考えているからです」

従業員たちは、新型コロナを経験したことで「遠隔で何が出来るのか」「人が集まって何が出来るのか」といったことを自然と考えるようになってきたという。だからこそ、持っている考えやこれまでに経験してきた内容を恐れずに発信できる人を求めている。

大手案件多数のファンネスで働く。