バラいろダンディ公式サイトキャプチャ

6月21日に放送されたバラエティ「バラいろダンディ」（TOKYO MX）でもこのデータが「購読する新聞によって極端な結果が出た」と紹介された。コメンテーターとして出演していた作家の室井佑月さんは「だろうなって思う。今回の加計学園問題でも、産経と読売は深い掘り下げ方をちっともしていない」と、調査結果に納得感を示し、さらに、

「こうなったら、選挙期間中も含め『自分はどこを支持する』くらい言っちゃったら。公平であるなんて建前言わないで。そうすればいいのに」

と、新聞のあり方に意見を述べた。

その上で、「マスコミは権力批判をするのが仕事。だとしたら、正しくない新聞がどこかわかるんじゃない」と自論を展開した。

自身が購読している東京新聞について「ひとこと言わせて。今東京新聞めちゃくちゃ面白いよ。すごい戦ってて」と語ると、ライムスター宇多丸さんが「この番組合間合間に東京新聞のCM入るからね」と補足する一幕もあった。

アメリカでは、新聞社が支持政党を明らかにすることは一般的

海外では、新聞が自らの政治的立場を表明したり、特定政党を応援する記事を掲載したりするのは珍しくない。アメリカでは大統領選挙の際、各紙が支持政党を表明する「エンドースメント」が行われるのが慣例だ。先の選挙でも、ニューヨークタイムズなど57紙がヒラリー・クリントン氏、2紙がドナルド・トランプ氏の支持を表明していた。

ウォールストリートジャーナルはじめ26社はエンドースメントを止めていたが、それでも、「支持者無し」などの表明を含めると71紙が何らかの意思表明をしたことになる。日本ではこうした動きは見られない。

番組内で、新聞のカラーは周知の事実との指摘があったが、それでも、新聞社自らが政治的立場を明言するほうがいっそ潔い。最近では、誤報や誇大表現を抑制する「ファクトチェック」の強化も叫ばれるなど、報道を巡る環境は変化している。室井さんの言う、新聞社による支持政党の発表が一般化する日も、そう遠くないかもしれない。