流通・小売系の企業に勤める神奈川県の男性は、世帯年収550万円。「拘束時間に対して、もらえる年収が少ない上、いまだにサービス残業が多い」という。ちなみにサービス残業は、月40～50時間にも及ぶとのことだ。

千葉県の男性も流通・小売系の企業に勤務しており、日勤と夜勤の2交代制で年収540万円を得ている。休みは日曜日以外に月4回あり、特別少ないわけではない。男性が不満を募らせているのは、拘束時間の長さだ。

「日勤は7～19時が定時。でも職場には30分前の6時半に到着している。帰りも20時になることが珍しくない。問題は21時以降の夜勤。酷い時は翌日の17時まで働かされる。それでこの年収はあり得ない」

サービス系企業勤務の大阪府の男性は世帯年収450万円。「毎年わずか5000円のベースアップ。ほとんど給料に反映されていないのと同じ。月収が5万円アップするのに何年かかることか」と呆れつつ、日常について綴る。

「ファミリーカーは、17年落ちの普通車。車の維持費と税金を払ったら、生きていけないレベル。消費税が増税されたおかげで、1回の買い物が3000円を超えるようになってしまったから……」

「自粛しろと言いながら、補償が少ないのは先進国でも日本くらいです」

新型コロナウイルスの影響で会社の業績が悪化し、生活苦に陥ってしまった人もいる。流通・小売系の企業で働く千葉県の男性は「コロナ禍以降の収入は従来の3分の2。おかげで生活はカツカツです」と明かす。妻はアルバイトをしており、夫婦共働きで世帯年収600万円だ。

まだ結婚したばかりで、子どもはいないという。毎月の決まった支出については、新築マンションのローン返済のみで、減給前までは日々の生活に不安を感じなかったそうだ。しかし今夏のボーナスがカットされた上、冬のボーナス支給の目途も立っていないことから「一気に将来が不安になりました」と国に怒りの矛先を向ける。

「国のコロナ対策に不満です。自粛しろと言いながら、補償が少ないのは先進国でも日本くらいです。国民性に救われているなんて恥ずかしくないのでしょうか。政治家の無能さを晒しているのに。緊縮財政なんてやってないで、早く目を覚ましてほしいものです」

そう語る男性は「今は生活を立て直すために副業を計画しています」と綴っている。

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