近年では共働きが増えているが、一馬力で世帯年収600～800万円を得ている家庭も存在する。夫婦で納得していればいいのだが、生活費を支えている側は不満を感じてしまいやすい。

石川県の40代後半男性は、某企業の正社員。年収600万円で妻と2人の子どもを養っており、「何とか生活できている」としながらも、「私しか働いていないが……」と不満をのぞかせた。

広島県の50代前半女性（その他／正社員／子ども1人）は、世帯年収800万円。共働きではあるものの、「旦那と自分は同じぐらいの稼ぎ」と切り出し、

「旦那の会社はボーナスなし。ボーナス時期の出費は、私のボーナスで賄っている。ちょっとした出費もこちらが持つ状態」

と不満げだ。確かに日本においては、男女で比較すれば男性のほうが高収入な傾向 はあるが、すべての家庭にあてはまるとは限らない。むしろ、自分の収入が家計を支えている状況を誇りに思えるといいのだが。

「何でも子ども3人分で、お金が全然足りない。老後が怖い」

世帯年収600～800万円の多子世帯の家計管理は、よりシビアなものとなる。兵庫県の40代後半女性（サービス系／派遣社員）は世帯年収700万円。「子どもが3人います」と明かし、

「学費や養育費は3人分の支出。税金の控除なんて、ほとんど意味がない。夫の給料は毎年それほど変わらないけど、子どもの進学費用は絶対に必要」

と焦りを見せた。女性は「塾に通わせなければ、大学受験は難しい。奨学金も利用するが、子どもの将来の負担にならない額で抑えたい」と胸中を打ち明ける。また、

「子ども1人の世帯は余裕があって、将来の自分たちの貯金もできていそう。うらやましい」

と本音をこぼした。同じく3人の子を持つ都内の50代前半男性（IT・通信系／個人事業主／年収600万円）は、

「何でも子ども3人分で、お金が全然足りない。老後が怖い」

と不安を口にする。

たとえ子ども1人でも、育て上げるまでにはそれなりのお金が必要なのだから、3人いるとなればなおさらだ。つい後回しになってしまいがちだが、教育費については、子どもの誕生と同時に準備を始める必要があるだろう。

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