神奈川県のメーカー系で働く20代男性は、世帯年収1000万円超えの余裕の有無は、住んでいる場所によっても変わってくるという。曰く「地方ならともかく、都市部では決して不足のない生活ができる水準ではない」とのことだ。ただ、自身の暮らしぶりについては、

「欲しいものや食べたいもの、行きたいところがあった時、我慢しなければならないというわけではない。本来であれば、我慢した方がいいだろうとは思うが」

とも綴る。現在の心境については、「普段は節約生活をしながら、時々のプチ贅沢ができるぐらい。特に余裕は感じない」と述べている。

メーカー系の会社に勤務する千葉県の30代男性は、夫婦共働きで子どもはいない。昨年、4000万円の分譲マンションを35年ローンで購入した。月々のローン返済額は約10万円だが、年間350万円の貯蓄ができているという。

「生活は貧しい訳ではないが、贅沢はしていない。2人分の経費としては、毎月の生活雑貨費と食費で5万円、水光熱費とマンション管理費で4万5000円、通信費で2万円。車は所有していない」

それでも男性には、引っかかっていることがある。

「今の状態で子どもが出来ると、貯蓄額を減らして生活水準を維持することになると思っている。産休・育休の時期は、一時的に世帯年収も800万円程度まで落ち込むと予想される。そのため満足や不満と言うよりも、不安な気持ちの方が強い」

「結局は親から譲り受けた資産が左右する」

東京都の40代男性は、IT・通信系の会社で年収は1300万円。しかし「大した余裕はない」という。妻は専業主婦をしており、子どもは2人いる。

男性は、年収と豊かな暮らしぶりの関係について「結局は金回りのフローの問題よりも、親から受け継ぐ資産などがあるかどうかといったストックが大きく影響している」と持論を述べる。

「フローに対する課税ばかり注目されているが、ストックへの課税の方が本来は公平性が高いはずだ。フローへの課税ばかりやっていると、稼ぐことがバカらしくなり、有能な人材の海外流出を加速することになる」

また同じ40代でも、大阪府のメーカー系で働く男性の場合は、離婚してから

「離婚して会社からの手当てが消えた。子どもの養育費を払うことで扶養の責任も追っているのに、かなり辛い。しかも独り身になったから各種控除も消えた。家のローンも残っている。何のためにお金を稼ぐのか……」

ほかには、

「余裕など、まったくない。学費と納税、2人分の保険料の源泉徴収額と負担が大きい。授業料も全額負担になり、ほぼ罰ゲーム状態」（大阪府／50代男性／サービス系）
「田舎で妻と2人暮らしですが住宅ローンもあり、正直なところ余裕はありません。車は2台所有していますが、買い換えの決断はできません。11年目の小型車と9年目の軽自動車です」（愛知県／60代男性／サービス系）

といった声も寄せられていた。

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