画像は日産自動車公式サイトのキャプチャ

記事では、2016年からパートナー関係を築くルノー・日産・三菱自動車の三社に焦点を当てている。ルノーはフランスで長い歴史を持つ自動車会社で、筆頭株主はマクロン大統領だ。ゴーン氏は日産とルノーの会長を兼任している。

そのゴーン氏が近年、日産とルノーの経営統合を模索するフランス政府寄りになっていると指摘する。仮に両社が経営統合すると、持ち株の数や性質上、日産と三菱自動車がフランス政府の影響下になる。大前さんはこれを危惧し、「日産と三菱をフランスに売り渡すようなことは、絶対に避けるべき」と主張していた。

今回ゴーン氏が逮捕された容疑は金融商品取引法違反、自らの役員報酬を過小に偽ったとされている。大前さんが指摘したような内容は逮捕の直接的な要因とはなっていないが、英紙フィナンシャル・タイムズ電子版は20日、ゴーン氏が逮捕前、二社の経営統合を検討していたと報じている。大前さんの指摘は正しかったようだ。

また、日産はゴーン氏の資金私的流用を、内部通報に基づいて数ヶ月前から調査していたという。そのため、今回の追放劇の背景には、経営統合を進めるゴーン氏に危機感を抱く日産経営陣の意向がある、という指摘もある。

大前さんの記事について、高須クリニック院長の高須克弥医師は、「大前研一先生の大予言当たった。すごい！」と絶賛。ピースオブケイクCXOの深津貴之さんも「ドンピシャの予想精度」と舌を巻く。ジャーナリストの佐々木俊尚さんは「興味深い記事。今回の逮捕と関係があるのかないのか、今後展開が気になります」と、ある程度距離を取りながらも内容に感心していた。

一般のネットユーザーからも、「先見性の高さには本当に感心した」「なるほどと思うところたくさん」といった声や、

「約半年先の未来を予言するとは。さすがビジネス界のゴッドじいちゃん大前研一氏」
「こんなん普通できひんやん」
「大前さんの記事読んだ後に、ルノーの解任はしないという実質不問ニュースは、やっぱりルノーと仏政府主導で何かあったんかなと疑わずにいられないなー」

などの感想が出ている。