業種別にみると、人材不足感が特に強かったのは「コンビニ・スーパー」（83.3％）、「ホテル・旅館」（80.4％）だった。以降に「保育」（78％）、「清掃」（76.7％）、「警備」（72.9％）、「飲食・フード」（72.1％）が続く。

2020年の採用予定数については、約4割が「増やす予定」（39.6％）と回答。業種別では、1位の「警備」（66.1％）が唯一の6割超えと非常に高く、東京五輪を想定した人材確保が主な要因だと思われる。

2位以降は「飲食・フード」（51.8％）、「コンビニ・スーパー」（45.6％）、「ホテル・旅館」（43.1％）、「清掃」「介護」（各42.2％）、「保育」（40.7％）と続いており、人材不足を感じている業種とほぼ同様の結果となった。

人材確保のために今後実施したい施策を聞くと、トップ3は「給与の増額」（31.9％）、「主婦（主夫）層の積極採用」（19.8％）、「シニア層の積極採用」（19.6％）だった。

一方、実際に人材確保に効果があった施策については「給与の増額」（61.2％）が1位。次いで「シニア層の積極採用」（55.8％）、「在宅勤務・リモートワークの承認」（54.9％）、「給与支払い方法の見直し（週払い・日払いの採用）」（51.2％）が続いた。