現在、ドラッグストアで勤務しながら子育てをしているが、「頑張っても頑張っても状況がよくなる訳ではなく、疲弊していくばかり。休みたいのに、休めても生活の余裕がなくなるだけ」という。

「仕事が無くなるわけじゃないから、今回の現金給付の対象にならない。子どもも家にいさせてあげたいのに、学童に向かわせています。学童がなくなれば、小さな子どもを1人で留守番させるか、収入の減少を覚悟するしかない」

女性は「対象となる収入帯でなくても各家庭様々な事情があります。休む余裕を作るため、無条件での現金の給付を望みます」という。

栃木県の40代女性は「給付金を出すなら医療関係者、ドラックストア、スーパーなど休みたくても休めない人にも出して欲しい」という。彼らに対し、「収入減にはなってなくても、いつ感染するか分からない不安を抱え、お客様からの理不尽な文句や嫌味を言われストレス限界」と心中を察する。

兵庫県の40代女性は「ありがたいことに、仕事は休まずに続けられています」と言うものの、

「しかし、子供たちをおいて仕事に出ているので不安もありますし、毎月以上に食費の出費がかかっているのが負担となっています。収入は減らないしいいじゃないと言われていますが、結局出費がかさめばマイナスになるので困っています」

と一律の現金給付を求めている。

「とにかく買い溜め客が多すぎる」「スーパーがテーマパーク化している」

また、品薄の続くマスクについても対策をしてほしいという声が相次いでいる。

「困っていることはマスク。介護現場であるのに個人でマスクを用意しなければならない。手作りするにも材料が売っていない」（北海道／50代女性／福祉・介護）
「マスクを国で管理して各世帯配布に出来ないのか？　マスク券のようなものを作り 決まった人間が何度も買いに来るような悪循環を止めて欲しい」（埼玉県／40代女性／サービス・販売）

ほかにも、

「現金を配れとは言わないから、税金を安くして少しでも所得を増やして欲しい」（愛知県／30代男性／設備・交通・運輸）
「とにかく買い溜め客が多すぎる。私たちもお客さんだって、あんなに人がいたら感染リスクが増すのに…」（神奈川県／40代女性／サービス・販売）

といった声が寄せられた。神奈川県の40代女性はスーパーで働いているが、「買い物は自粛の対象ではないが、出掛ける事が出来ない今、『じゃあスーパーに買い物に行こうかぁ』とテーマパーク化している」と明かす。女性は、

「感染経路・症状がハッキリしないウイルスだけに従業員は命掛けで働いている事をもっと報道・対策してほしい」

と訴える。

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