この動画で学べること
- 「DXとは何か?」について企業経営者による明快な回答が聞ける。
- 中小企業では採用が難しい「DX人材」を活用するヒントが得られる。
- 専門性をもったフリーランスに活躍してもらうノウハウが分かる。
こんな人におすすめ!
- DXを使って会社の業績を伸ばしていきたい中小企業経営者。
- 会社の課題解決を担う人材が採用できないと悩む人事担当者。
- デジタルマーケティングなどの専門人材を活用したいマネージャー。
DX人材とは「デジタルで売り上げを上げられる人」
この動画ではどんなことが学べるの?
クラウドソーシングを運営する株式会社ランサーズの2人が、中小企業向け経営ノウハウを解説する船井総研のYouTubeチャンネルに出演し、「DX人材の採用方法」などの質問に答えているよ。
特にどのあたりがおすすめ?
「そもそもDX人材って、どういう人のことなの?」という質問に2人が答えているところがあったよ。CEOの秋好陽介氏は「インターネットやITを使って売り上げを上げるのか、コスト削減するのかっていう、究極こういうことかなと思ってます」と言っていた。
そして美容室を例に、売上を伸ばすのに必要なのは、美容師としての職人的なスキルではなく、tiktokなどのSNSを活用したウェブマーケティングのスキルだと。そういう人を含めて、デジタルのスキルを持って、売上を伸ばせるウェブマーケティングやデザイナー、ライターやエンジニアを「DX人材」と定義しているね。
そして美容室を例に、売上を伸ばすのに必要なのは、美容師としての職人的なスキルではなく、tiktokなどのSNSを活用したウェブマーケティングのスキルだと。そういう人を含めて、デジタルのスキルを持って、売上を伸ばせるウェブマーケティングやデザイナー、ライターやエンジニアを「DX人材」と定義しているね。
DXを売り上げやマーケティングだけで語ると偏る気はするけど、スペックじゃなくて成果や役割で説明するのは明快で分かりやすい。身近な例でもあるしね。
もうひとりのCEvO(チーフエヴァンジェリストオフィサー)の根岸泰之氏は、「時代にあった構造改革をすること」と答えていた。要するにITとかデジタル以前に、構造改革をしたり、組織の作り方を改革したりすることが大事だということ。
そういう改革をするために、いまどきデジタルなツールを一個も使わないということはありえないからね。抽象的だから少し分かりにくいかもしれないけど、この説明は本質だと思ったよ。
そういう改革をするために、いまどきデジタルなツールを一個も使わないということはありえないからね。抽象的だから少し分かりにくいかもしれないけど、この説明は本質だと思ったよ。
DX人材に選ばれる会社に変われるか
でも、なぜランサーズの経営陣がデジタル人材について語っているの?
普通の会社が人件費の高いデジタル人材の力を借りようとするとき、繁忙期や閑散期もある中で「雇用」することを避けたがる傾向にある。その問題に対して、フリーランスをうまく使って解決する方法がある、とランサーズが呼びかけているよ。
特に地方の中小企業だと、雇用を前提にすると、勤務地や稼働期間、勤務時間、給与など、他の社員と揃えなければ、とかいう話も出てきてしまう。転職市場にあまり出てこない高スキルの人も、副業を含むフリーランスの利用まで広げるとDX人材が見つかりやすくなる。
特に地方の中小企業だと、雇用を前提にすると、勤務地や稼働期間、勤務時間、給与など、他の社員と揃えなければ、とかいう話も出てきてしまう。転職市場にあまり出てこない高スキルの人も、副業を含むフリーランスの利用まで広げるとDX人材が見つかりやすくなる。
確かに「DX人材が見つからない」問題は人材不足というより、会社の受け入れ条件の柔軟性の問題の方が大きいかもしれない。技術の流行り廃りもあるし、社員として雇うよりも、課題ごとに社内外の人たちでプロジェクト・チームを組めるのが理想なのかな。
その点について根岸氏は、ひとりで何でもできる人を探すと難しくなるけど、たとえば、構造改革が得意な人と、デジタルの中でもエンジニアリングの領域が得意な人と、デジタルマーケティングが得意な人を分けて、それぞれのスペシャリティをもった人のチームを作ることで、人材の発見のしやすさの確率が高まると言っているよ。
秋好さんはどう言っているのかな。
フリーランスを加えたチームを作るときには、コミュニケーションの取り方に気をつけるべきと言っているね。「外注さん」と呼ぶような意識を変えて、会社のビジョンや行動指針、プロジェクトのゴールを説明する。社員と同じように評価フィードバックをしたり、内部通報窓口を設けたりして、社外のパートナーによりフラットにコミュニケーションできる仕組みを用意することなどを勧めているよ。これからフリーランスを含めたDX人材が取り合いになるときに、そういう体制づくりは思いのほか大事になるかもしれない。
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