長野県の40代前半の男性（IT・通信系／正社員・職員／子ども2人）は、貯蓄がなく、

「なんだかんだで、毎月60万以上の生活費支出があり、貯金ができない」

と理由を明かした。体に良いものを子どもに食べさせたいと食事にこだわる家庭は高所得者に多い。教育熱心な家庭なら塾代など教育費も嵩むだろう。

青森県の40代後半の男性（IT・通信系／正社員・職員／子ども1人）の資産状況は、「貯金3000万、投資信託1800万、その他200万」とあり、前述の2世帯よりも多い。しかし「食費の月平均4万前後、その他雑費2万円前後」と極限まで節約しているようだ。

東京都と30代前半の女性（個人事業主／子ども2人）は資産状況について、次のように明かす。

「一戸建て持ち屋、ローン有（残り1000万）、夫婦とも自営業のためiDeCo、つみたてNISA、学資・養老保険6件。現金は300万円くらいを貯金。株式保有していますが、ほぼ利益にならないものです。子ども2人のためできるだけ資産が増えるように運用したいと考えています」

普段の暮らしについては「特に困っていません」というものの、自営業ならではの悩みを明かした。

「自営業者のため収入は安定的ではありません。夫婦2人で1800万くらいでしたが、節税してないと会社員の方以下の生活になります。コロナにより1500万くらいに落ちています」

紹介した4世帯は30、40代と働き盛りの世帯だ。現在で世帯年収1500万円なら今後も収入を増やす余地はあり、貯蓄がうまくいっていない世帯もあまり心配はいらないだろう。ただし年齢的に健康には気をつけてもらいたいものだ。