神奈川県の40代後半の女性（Web・インターネット・ゲーム／年収450万円）は、副業として勤めている外資系中小企業の実態を次のように明かした。

「新入社員も中途も最短3日で辞めます。お給料は悪くないのですが、労働基準法やコンプラという概念のない国の企業のため、パワハラセクハラは当たり前」

と女性は言うが、外資系でも日本にある企業なら日本の法律が適用されるはず。どういうことだろうか。

「特に若い女性は大勢の前で男性駐在員から容姿の批評をされ、かなりきわどい猥談を勤務時間中に母国語で堂々と話します。40度以上の高熱があっても気合と根性で出社を強要するなどは日常茶飯事、まともなOJTや研修もなく、『見て覚えろ』の世界のため、若い人には相当厳しい環境」

劣悪な労働環境ゆえに一時期、退職率が8割を超えたそうで、「本国でもだいぶ問題」になったという。これらの職場に限らず、離職率が高い職場には必ず問題があり、そこを改善しなければ状況は一向に変わらないだろう。