もちろん、労働時間を減らせば収入減という壁にぶつかる。そこで女性は持論を語るとともにこう嘆いている。

「収入下がった分はこども手当を更に充実させる等のメリットが必要。日本は結婚して子どもを産むことが一種の罰ゲームのように感じられる」

子育ての物理的な負担に加えて金銭的なマイナスまであるとすれば、罰ゲームと感じるのも無理はない。女性は「根本的に仕組みを変えていかないと今のままでは社会は崩壊すると思う」と危機感を募らせた。

また、同じく子育て中の神奈川県30代女性（事務・管理／年収1000万円）も、自身の経験をもとにフルタイム勤務の限界を説いている。

「子どもはいきなり小学生として自立できるわけではなかった」

「1日8時間労働といってもそもそも8時間ですら収まらない人が大半なのでは。小学校6年生まで6時間の時短勤務が取れる法律にした方がいい、少なくとも小1までは必須」

というのも、女性は自身の子どもがこの春に小学校へ入学し、痛感したことがあるからだ。

「子どもはいきなり小学生として自立できるわけではなかった。毎日持ち物が違い毎日何かしら忘れ物をする、学校からのお知らせや家庭や準備するものも多く、保育園より楽になったのは送迎が減った程度でそれ以外は親のフォローの必要性が増したと感じている」

いわゆる小1の壁という問題だ。ここで挫折し仕事を辞めたり職種を変えたりする人もいるのだから、長期間にわたる時短勤務は子育てにおいて切実な悲願と言えそうだ。