そんな忙しい日々のなか、最大の壁となったのが時短勤務の終了だ。 国の制度では未就学児までしか時短が定められておらず、子どもが小学生になると容赦なく通常の勤務に戻される。

「時短がなくなった後は、まだ子供が小学生なのに『育児で気を遣わなくてはいけない人』から『普通に働ける人』と見なされてしまい、残業することもある。学童から帰ってきた子を20時まで放置するしかなかったこともある」

「社会が構造的にネグレクトを生み出しているようなものだと思う」

女性の職場では男女平等が進んでいるが、それがかえって負担を増やしていることもあり、「仕事をやめてしまう人も時々いる」という。女性は、働きながら必死に育児をする母親たちのリアルをこう明かす。

「子供がいてもきちんと働ける女性というのは、実家や夫の協力に恵まれているか、たまたま忙しくない部署にいるか、子供を放置している人。3番目も本当は早く帰りたいと思っている人が多いと思う」

女性が望むのは、一部の大企業のように、希望者が柔軟に勤務時間を調整できる仕組みだ。

「たくさん稼ぎたい人は従来通りの勤務とし、給与が削られてもいい人は仕事時間を調整できるようにしてほしい、と子持ち同士ではよく話す」

「給与が減ってもいいから、子どもとの時間がほしい」という本音。しかし、あらゆる業界で人手不足が深刻化するいま、現場の増員やワークシェアリングをどこまで柔軟に進められるかがカギとなりそうだ。