アルバイトの人材不足感1位「コンビニ・スーパー」 実施したい対策は「給与の増額」「主婦層の積極採用」「シニア層の積極採用」

業種別にみると、人材不足感が特に強かったのは「コンビニ・スーパー」(83.3%)、「ホテル・旅館」(80.4%)だった。以降に「保育」(78%)、「清掃」(76.7%)、「警備」(72.9%)、「飲食・フード」(72.1%)が続く。

2020年の採用予定数については、約4割が「増やす予定」(39.6%)と回答。業種別では、1位の「警備」(66.1%)が唯一の6割超えと非常に高く、東京五輪を想定した人材確保が主な要因だと思われる。

2位以降は「飲食・フード」(51.8%)、「コンビニ・スーパー」(45.6%)、「ホテル・旅館」(43.1%)、「清掃」「介護」(各42.2%)、「保育」(40.7%)と続いており、人材不足を感じている業種とほぼ同様の結果となった。

人材確保のために今後実施したい施策を聞くと、トップ3は「給与の増額」(31.9%)、「主婦(主夫)層の積極採用」(19.8%)、「シニア層の積極採用」(19.6%)だった。

一方、実際に人材確保に効果があった施策については「給与の増額」(61.2%)が1位。次いで「シニア層の積極採用」(55.8%)、「在宅勤務・リモートワークの承認」(54.9%)、「給与支払い方法の見直し(週払い・日払いの採用)」(51.2%)が続いた。