女性は世帯収入の内訳について、

「私は手取り18万円。主人は残業が30時間あって手取り21万円程度で、残業が少ないと手取り18万円のときもあります。残業をまったくしなかったら、おそらく手取り15万円程度です」

と明かす。まだ子どもが小さいために、女性は残業をするのは難しいという。そのため月30～40万円でのやりくりが必要だが、子育て世代の支出は想像以上に多い。

「息子を保育園に預けないと働けないので。でも保育園に預けると保育料がかかります。保育園も所得に応じて保育料を払う保育園だと、私たちにとってはとてもじゃなく保育料が高いので、所得関係ない保育料が払える保育園を探して登園させてます」

保育の無償化は3歳～5歳までのため、女性の子どもはまだ対象外だ。市から子ども手当を「1か月1万5000円」もらっているというが、

「今、息子は大人と同じご飯が食べれるようになったので、食べる量も増えてモリモリ食べるので食費も上がり、オムツ代、お尻拭き代。フォローアップミルクを飲まないと（息子は）夜眠れないので、1万5000円では足りません」

と現実には子ども手当で育児にかかる費用をまかない切れるはずもない。そのほか

「家賃、光熱費、携帯代、インターネット代、食費、日用品代、保育料。私と夫は最低限の生命保険料、そして私だけ積立年金を最低限つけていて毎月引き落とし。子どもがいるとどうしても車は必要で、ガソリン代。息子が大きくなるにつれて学費もかかるので、最低限の学資保険を毎月かけてます」

生活費のほかに限られた収入で将来に備えなくてはならない女性。具体的に何にどのくらいの金額がかかっているのかが気になるところだが、ギリギリの家計ならば削れるところを探す、転職も視野に入れるなど、なんとか夫婦で協力して乗り越えてほしい。