30代男性（専門コンサル系）が元勤務先を退職した理由は、コロナ禍における社員の安全より、業務を優先させた上司がいたことだ。その職場では「若者は感染しても大丈夫」とコロナ対策を一切取らずに通常出社を命じていたという。

「緊急事態宣言中も、いつもと変わらずの出社。オフィスには消毒薬もパーテーションもなく、狭い会議室に10人以上が集まって長時間の会議。マスクしている人も、ほとんどいない。しかも『マスクは外して』と言われる」

男性には持病があり、上司に直接、コロナ対策強化の旨を伝えたという。しかし上司は「気にしすぎだ」と聞く耳を持たず、それが退職の決め手になったとのことだ。

一方、辛うじて職場に踏みとどまっているものの、もう限界の状況にある、という声も寄せられている。不動産・建設系の会社で働く30代女性は、コロナ禍の中でもフル出勤させる環境に嫌気が差し、退職を決意した。

「会社はITスキルのなさを隠し、正当化しているだけ。在宅勤務化に向けた仕組みづくりを一切しないため、一向にテレワークが実現しない。その提案をすると『お金がかかる。スキルもない。慣れることが難しい』などと否定される」

それにとどまらず、その会社では「顔を合わせる仕事を標準化している」とのことだ。会議一つにしてもこのご時世にWEB会議で打合せではなく、対面で行っているのだろう。女性が呆れるのも無理もない。

今回のコロナ第3波、およびに緊急事態宣言下では、女性と同じように苦しむ社会人が増えていきそうだ。会社、ひいては国には迅速な処置が求められる。

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