コロナ前後の収入について、具体的な金額について言及する回答もあった。

「飲食業、子供2人家族持ちで24万円→14万円に減りました」（京都府／40代男性）
「20万円→14万円まで減った。給料は減っているのに税金はまだそのまま。コロナの期間に税金が減少されれば、助かります」（愛知県／20代女性／エンジニア）

確かに、収入は減っていても税金や生活費などの支出が減るわけではない。給付金10万円を受け取って久しいが、給料が減り続けている人にとっては焼け石に水だろう。

実際に、「3月には20万円、4月には5万円と極端に減った」という60代の女性も「定額給付金をいただきましたが、2か月貯めた家賃に消えて、社会福祉協議会より小口貸し付けをしていただき今どうにか生きています。政府の方は10万円でみんなが生きていけると思っているんですかね？嫌気がさします！」（サービス・販売）と憤る。

年収150万円減のシングルマザー「貯金もないのでこの先がとても不安」

「打撃を受けているのは飲食業だけではない」と語るのは40代の女性。夫がフリーの音楽講師と演奏家をしているという。コロナ禍の今は

「主に吹奏楽部の現場に指導に行っていますが、部活もできなくなってしまったために仕事がありません。オンラインレッスンできるように投資し設備を整えましたが、そう簡単に仕事がありません。持続化給付金も底をつきました。緊急小口資金なども利用していますが、結局借金。高校に上がる息子も奨学金を借りて行かせる予定」（千葉県／フリーランス）

だという。収入はコロナ前より9割も減ってしまい「先のことを考えると笑って過ごせません」と不安を綴っている。

「年収が150万円ほど減った」というシングルマザーの女性は「昨年の緊急事態宣言から一気に仕事が減り、自宅待機もかなり増えて今年に入ってからも週の半分は休み。貯金もないのでこの先がとても不安です」（千葉県／50代女性／設備・交通）と語る。

月換算すると10万円以上減った計算だ。シングルで子供を育てながらこれほどの収入減に見舞われれば、不安も相当大きいだろう。

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