「ビジネスホテルのメイクスタッフです。お客様がいるかぎり出勤です」と語るのは、都内の40代女性だ。仕事柄テレワークはできないものの、

「会社は自粛要請を受け、勤務時間を短くしてくれました。それでいて基本給分は、いつもと変わらず保証してくれるので助かります」

と会社の対応に感謝を示す。しかし、在宅時間が増えたことにより、「食費と光熱費が上がり、家計は火の車です」と嘆いた。

「もう給付金はもらえなさそうだし、コロナ禍の長期化を考えると不安ばかりです。外国から帰ってきた人は、PCR検査の結果が陰性でも2週間はどこかで過ごすわけですよね。お客様がそのことを黙ったままホテルに宿泊するケースが多いので、不安でたまりません」

「コロナの不安のせいか、お客様から嫌味を言われることも増えています」

福井県の10代女性は、ドラッグストアでアルバイトをしている。もともと雇用人数が少なかったため、緊急事態宣言が発出されても「到底、休める雰囲気ではありませんでした」と打ち明ける。

「主婦層はなるべく自宅にいるようですが、田舎だからか、ご老人のお客様が倍くらいに膨れ上がりました。コロナの不安のせいか、嫌味を言われることも増えています」

消毒液やマスクなどの衛生用品を調達するため、ドラッグストアの客足はむしろ増えているのかもしれない。女性は「品出しの量がわかりやすく増えています。たとえアルバイトでも休めない仕事量です」と綴った。緊急事態宣言下にもかかわらず、責任感を持って出勤している女性には、頭の下がる思いだ。

また、派遣社員の30代女性からは、

「いつもどおり出勤するよう会社から言われている。派遣なので雇い止めが怖い」（愛知県／流通・小売系／設備・交通・運輸）

という声が寄せられた。派遣社員にとっては、「コロナ感染の不安」と「契約打ち切りの不安」を天秤にかける酷な状況のようだ。

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