電気機器業界の残業が少ない企業ランキング

1位：富士ゼロックス（残業11.4時間／月）

「残業規制があり、好きなだけ残業できるような環境ではない。だらだら仕事していると仕事は終わらない。ノー残業デーが週に2日あり、このときは申請しないと残業不可である。上司も、残業する場合には本当に必要な残業かどうかをしっかり管理している。休日出勤についても同じで本当に必要な場合以外は休日出勤させるような風土はない」（電気・電子回路設計／20代後半女性／年収460万円／2015年度）

「コアタイムは9時～15時でその前後はフレックスとなっている。15時退社で苦い顔をされることもない。残業に関しては抑止のための取り組みが多く、高残業している人が目立つほどである。マネージャーは勤務時間（残業時間）をチェックしており、負荷がかかっている人の業務が分散されるよう周りに働きかけてくれたりもする」（システムエンジニア／20代後半男性／年収450万円／2015年度）

2位：キヤノン（残業12.6時間／月）

「残業は極めて少ない。設計開発系を除き、基本的には残業できないシステムになっており、私も入社してから一度も残業したことがない」（技術関連職／20代前半男性／年収400万円／2018年度）

「サービス残業というのは全くありません。こなした残業時間に対してはこなしたぶんの残業代をきっちり頂くことができます。有給休暇も問題なく取得できます。逆にあまりにも取らなすぎる部署は、指摘を受けます。数年前から時間休制度を採用するようになりましたが、これは常に便利だなと思います。定時あがりで病院行こうにもサラリーマン・OLがわんさかいて待つんですよね。時間休を取得して早めに行ったほうが並ばなくてすんだりします。これは僕は恩恵を相当受けています」（社内SE／30代前半男性／年収700万円／2017年度）

3位：リコー（残業13.2時間／月）

「仕事量は人と担当するエリア、業種によりますが、基本的に休日は土日になり、比較的とりやすい環境だと思います。企業の年度末等は受注が増えることも多く、時期によっては忙しくなることはあります。社内のメンバー間の関係はよく、お互いを助け合って仕事をしていくという雰囲気があります」（外商／30代前半男性／年収800万円／2016年度）

「会社全体として働き方改革を推進しており、ライフワークバランスを重視しています。ノー残業デーやフレックスでの勤務制度も整っていますが、適用するかどうかは部署に任せられている部分もあります。残業時間は部署により大きな偏りがあります。設計の部門は常に人手が不足しているように感じます」（プログラマ／20代前半男性／年収350万円／2017年度）

シャープ「定時になると管理職以外の平社員は一斉に帰宅。残業しているほうが珍しい」

4位：シャープ（残業14.9時間／月）

「勤務地次第で休日出勤や残業に非常に大きな差が出ます。例えば、多くの工場では土曜に会議が開催されることも多く、土曜出勤が当たり前な一方、事業所によっては全くないこともあります。有休に関しては管理職以外は全消化が基本となっている事業所が多く、取りやすい環境にあります」（経理／30代前半男性／年収600万円／2016年度）

「当時、経営状況悪化のため、研究開発のような直近の売り上げに関与しない部門は残業規制がありました。どうしても残業しなければならないときは上司の許可を頂いていました。研究開発は、基本30時間を超えるような残業もなく、定時になると管理職以外の平社員は一斉に帰宅し、残業しているほうが珍しいといった状態でした。休日も、電子申請で取りやすかったです」（研究開発／30代前半男性／年収430万円／2014年度）

5位：セイコーエプソン（残業18.3時間／月）

「携わる製品によってピーク時は異なるが、ピークを迎えると毎日3時間以上残業をすることはある。ただし、ピーク以外では定時で帰ることも可能で、定時退社日というのが週2日設けられているので、比較的働きやすい環境が整っている。また、有休に関しても、自分で自由に選択して消化することができる」（プログラマ／20代後半男性／年収500万円／2015年度）

「残業しないことが推奨されていたおかげで、仕事がなければ積極的に退社していました。定時退社日も設定されていて、効率よく業務をやろうという意識が全体にいきわたっていました。休日出勤は基本的にありませんでした。ただ急な対応のときに休日出勤していた方はいらしたので、そのときどきです」（研究開発／20代後半男性／年収400万円／2011年度）

調査対象は、『日経業界地図 2018年版』（日本経済新聞出版社）の「AV・デジタル家電」「デジカメ・ビデオカメラ」「事務機器」「白物家電」に記載があり、対象期間中に「キャリコネ」に正社員のユーザーから給与・残業情報が20件以上寄せられた企業。対象期間は、2017年4月～2018年3月。