営業職の30代男性は、過去に2つの会社で辛酸を嘗めた。1つは出合い系サイトを母体とする会社だ。元々はテレクラで成り上がった社長だという。

「少し売上が下がると給与はどんどん下がりました。社長は遊びの事業だったらしく、どうなろうが構わない感じでした。国税の査察が入った際、社長が連絡不能になって職場は滅茶苦茶になりました」

通信系の会社で務めていた時には、面接では「残業は20時まで」と聞いていたが、初日に日報のメール時間を見ると26時だった。実際に出勤日の9割が26時までの勤務で、タクシー帰りの日々だったが、周りの人たちに恵まれたので渋々続けていたという。

「労基が入った後、専務は『タクシー代は社長の計らいで支払います』と言っていましたが払ってもらえませんでした。しかも9時～26時の勤務が当たり前に続く中、それでもピンピンしてる人の生産性を基準にして給料が決められていました」

当然、この勤務体系は長く続かず、社内では「誰かもう一度、労基へ」の声が挙がっていたという。

お寺で働いていたとき、雇用契約、法定休日、勤務時間などは「仏門には関係ない」

塾を経営する会社で働く40代男性は、「社長（塾長)は毎日、ソープかキャバクラ通い。すべて経費で落とされるので、時給がどんどん下がります）と明かす。

「そのうえ休みのときには、海外旅行に連れて行かされ、ロレックス時計の密輸を命じられます。株式会社ですが、株主は塾長のみ。従業員は全員アルバイトです」

従業員の入れ替わりが激しく、塾はもうすぐ潰れるそうだ。しかし男性は、「その時の塾長の顔を見たいがために、まだ働いています」という。

ほかにも、

「昔お寺で働いていたとき、雇用契約、月の法定休日、勤務時間などは『この世界には関係ない』と言われました。さらに基本給も住職の気分次第で、気に入っている人は高く、気に入らない人は低い。何もかもが住職の気分で決まる」（40代男性、販売・サービス職）

といった声が寄せられた。

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