1位の電通については、

「同じ年齢のサラリーマンと比較すると、明らかに収入は高いと思う。その分、求められるスキルは高いが、大きく出世しなくとも、他の企業に比べれば十分な報酬が得られる。少しずつ年功序列から実力主義に移行しつつある」（海外営業／40代前半男性／年収1500万円／2014年度）

といった口コミが寄せられている。同社は、国内広告市場で3割近くの圧倒的シェアを誇り、海外市場でも成長を続ける大手広告代理店だ。2017年に「労働環境改革基本計画」を発表し、過重労働の撲滅、労働環境の改善に向けて全力で取り組んできた。

22時以降の残業の原則禁止や月1回の休務制度（インプットホリデー）、退勤から次の出勤まで一定時間以上の休息時間を設ける「勤務間インターバル制度」、簡単な質問に回答するだけで社員のコンディションが可視化される「バイタリティノート」の導入など、労働時間短縮と業務品質の向上の両立を目指した多数の施策を実行。2019年1月からは、事情や部署を問わない「フレックスタイム制度」もスタートさせている。

2018年の1人当たりの年間総労働時間は1952時間、法定外労働時間（月間平均）は9.8時間、有給休暇取得率66％と確実に改善させており、「働き方を変えたい」という社員の意識改革も進んできている。なお、2018年12月期の有価証券報告書によれば、平均年間給与も約1180万円と非常に高水準だ。